Webブラウザーの世界に衝撃的なニュースが走った。GoogleがWebKitを離れて「Blink」への移行を表明したのだ。Webブラウザー業界においても大きなシェアを握るGoogleが従来の技術とは別の新しいエンジン採用と開発推進を発表したことは、今後のトレンドを語る上で非常に大きな意味を持つ。
Microsoft Azureのデータセンター大解剖
高齢者介護の現場では、排泄に伴う尿臭や便臭がしばしば問題になる。別の香りでごまかさず、臭いの原因を絶つ技術が開発されている。カーペットに付着した臭いを洗い落とせる家電も、今春登場する予定だ。
Microsoftは開発者向け会議「Build 2018」において、「Project Kinect for Azure」「Speech Devices SDK」「Visual Studio IntelliCode」など、開発者がAIソリューションを開発できるようにする新しい技術を発表した。
中国の組み込み開発ベンダー・サンダーソフトは創業から10周年を迎えた同社の事業戦略について説明。売上高の30％弱を占める日本市場を引き続き重視しており、日本拠点内に独自の研究開発組織を立ち上げ、組み込みAI（人工知能）やエッジコンピューティングの技術開発を行える体制を目指す。
製造業においてIoTやエッジコンピューティングの技術を活用して、工場の生産効率を向上させようという日本発の取り組みが具体化してきた。果たして、世界に羽ばたけるか。
日立物流が、Ｍ＆Ａを駆使して変貌を遂げている。日立以外の顧客割合は8割に上り、“親離れ←が進む一方、技術開発では連携を強化。佐川急便グループと資本提携も結び、新たな局面を迎えている。
NTTは、最新の研究開発成果を公開する「NTT R＆Dフォーラム 2018」の一般公開（2018年2月22〜23日、NTT武蔵野研究開発センター）に先駆け、プレス向け公開を行った。本稿では、興味深かったデモを幾つか取り上げる。
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所は、258億語規模の「国語研日本語ウェブコーパス（NWJC）」と、これを対象にした検索システム「梵天」を3月7日より一般公開する。
米Googleは、今年5月の開発者会議「Google I/O」で会話AI技術「Duplex」を発表し、美容院に電話をかけて予約をとった時の録音を披露した。これに対しては、「倫理的に問題だ」「モラルに欠ける」「捏造だ」といった批判や疑問の声も上がったが、同社はこうした声を物ともせず、Duplexの通話の相手を全米各地の飲食店や美容院へと拡大する計画を進めつつある。
米Googleは、クラウドプラットフォーム「Google Cloud Platform（GCP）」での分散台帳技術の提供に関して、米企業2社と提携したことを発表した。ブロックチェーンを利用したアプリケーションの開発と運用のためのプラットフォームを、金融サービス企業などに向けて提供する。
日本もB-Tronを非関税障壁といわれてやられたものな。戦いは厳しい。
ブロックチェーン技術に基づく電子卒業証書や電子履歴書の開発が進められている。素早く真偽を確認でき、信頼性が高いという。
三菱電機は、無線送信機の増幅器への入力信号や動作電圧のチューニングを機械学習で行う技術を開発した。
GMOクラウドは、深層学習技術を活用し、高精度に物体検知ができるコンピュータビジョンを「IoTの窓口 byGMO」にて開発。トーハンが展開する「ほんをうえるプロジェクト」と共同で実証実験を開始した。
日立製作所と日立オートモティブシステムズは2018年12月12日、自動運転車や産業機器の制御システム向けに、ソフトウェアを高速に変更する技術を開発したと発表した。開発技術により、制御システムの機能のン変更や追加を柔軟に行う。また、ハードウェアの異常発生時には、ソフトウェアを高速に上書き修正することで、システムを停止せずに動作を継続することが可能になるとしている。
NECは2月27日、長岡工業高等専門学校の協力により、耳穴の形状の個人差を音で測定する独自のバイオメトリクス認証「耳音響認証」の強化技術として、人間の耳には聴こえない音(非可聴音)で個人を認証する技術を開発したと発表した。
さくらインターネットは3月26日、米Dockerが開発するコンテナ型仮想化技術「Docker」を利用した新たなホスティングサービス「Arukas(アルカス)」の提供を開始した。
試験内容や資格体系がぱぱっとわかる「最新資格データベース」～ マイクロソフト認定プロフェッショナル（Microsoft Certification Professional、以下、MCP）は、ITプロフェッショナルとデベロッパーとしての技術的な専門知識を有することを示すワールドワイドな資格です。マイクロソフトの製品やテクノロジー、ソリューションを幅広く取り扱う試験であることから、関連する業務に就く開発者や技術者にとって身近な資格の1つといえるでしょう。しかし、2016年9月に認定パスが変更されこと、また、
近い将来、試験勉強が数秒で済むようになるかもしれない。そんな夢の技術が現在開発されているという驚きのニュースが舞い込んできた。なんと、知識を脳に直接植えつけることが可能になるというのだ！ ■脳を刺激するだけで言語習得、試験勉強が一瞬で可能に 知識を脳にインストールするといえば、思い起こされるのが…
NECは、小売店で決済時に必要な商品読み取りを大幅に効率化する画像認識技術を開発した。生鮮品や日配品、パッケージ品などが雑然と置かれていても一括認識できるという。
技術発展が目まぐるしい中国では、AIにおいても激しい開発競争が繰り広げられている。今後、さまざまな産業でも活用されるであろうAIサービスに必要なこととは何なのだろうか。
「サマーレッスン」開発者の原田勝弘さんが、政府のサイバーセキュリティ啓発イベントでVR技術に潜むリスクを説明。ユーザーを嘔吐させたり、洗脳したりできる可能性があるという。
NHKが開発した「ニュースのヨミ子」さんは、4月からニュース番組のリポーターとして働く3D CGの「人造アナウンサー」だ。彼女は、音声合成や機械学習といったAI技術を活用して作られたという。
東レは、通常より安価な印刷工程で造る塗布型半導体の電子移動度を世界最高水準に高める製造技術を開発した（図1）。電子移動度を示す数値は、81cm2（平方センチメートル）/Vsだ。 920 MHz帯のR
Preferred Networks（以下、PFN）および、ディー・エヌ・エーとPFNの合弁会社であるPFDeNAは、血液検査で14種類のがんを検出できる深層学習技術利用検査システムの開発を開始した。
東京大学と日立は20日、大規模データの匿名加工処理を高速化する技術を開発したと発表した。
Stack Overflowが開発者の質問につけられたタグから、過去10年にわたってさまざまな開発技術の成長を測定した。急速な成長を見せる技術もある一方、成長できなくなった技術も挙げられている。
ガラパゴス技術開発をやめられない日本。自走ロボットやドローンが普及する「無人配送社会」が到来したときに、日本は世界に見捨てられるのではないかと不安になるのは、私だけだろうか。
船橋に載せるものかと思ったら東京マーチス用か。浦賀水道ならAIでなくてルールベースでも行けそうな気もする。
Seagateがアクチュエータを複数搭載することで読み書き速度を倍増するマルチアクチュエータ技術「MACH.2」を正式に発表しました。また、より信頼性の高いデータ記録を実現する「熱補助型磁気記録(HAMR)」技術採用の磁気ヘッドの開発経過についても発表。実験レベルで1本の磁気ヘッドあたり3.2PB(3200TB)の書き込みに成功していることも発表しています。
Appleは「Titan」と呼ばれる自動車開発プロジェクトを進行中ですが、新たに自動車向けのAR技術に関する特許を出願していることが分かりました。AppleのARディスプレイは安全性を高めるための、現実的な提案であるように見えます。
2018年8月現在，いわゆる「仮想通貨」や「ブロックチェーン」に関する話題は，未だ花盛りです。では，仮想通貨やそれを実現するために始まったブロックチェーンは，一体，何のために生まれた技術なのでしょうか。
前回は，ブロックチェーンとは何なのかを改めて整理し，その課題を狭義のブロックチェーンと，ビジネス応用でよく検討されているプライベートな台帳技術とでそれぞれ見てみました。
ここからは，BBc-1の具体的な技術について解説します。今回は，BBc-1の設計思想について触れ，現在のBBc-1がなぜそのような作りになっているかを説明します。
日立製作所は2018年3月27日、IoT技術を活用して建設現場の生産性や安全性を高めるシステムを開発したと発表した。専用端末で作業者や建設機材の位置情報や稼働状況を把握するほか、加速度センサーや気圧センサーで作業員の転倒や危険環境への進入を把握する。今後、現場での実証を行い、2018年度上期中の商用化を目指す。
富士通研究所は2018年9月20日、会見を開き、現在開発中の2つの新技術を発表した。ビッグデータを高速に処理するための分散ストレージ技術「Dataffinic Computing（データフィニックコンピューティング）」と、データの出所や加工履歴などデータの成り立ちを示す来歴情報を確認できるようにする技術「ChainedLineage（チェーンドリネージュ）」である。2018年度から2019年度にかけて製品化する。
Co-LABO MAKERは3月13日、研究開発コラボレーションプラットフォーム「Co-LABO MAKER」のベータ版を公開した。研究者に対し、利用したい実験機器や技術の検索から取引の成立、実験完了、決済までの一連のプロセスを提供する。
デモ機に乗っている人は!
非営利団体Eclipse Foundationは4月24日（カナダ時間）、Jakarta EE（旧名称「Java EE」）の方向性とガバナンスモデルについて発表した。DockerやKubernetesとのネイティブ統合などクラウドネイティブ関連の技術開発を進め、2018年には2回のリリースを行うとしている。 ニュース オープンソース デベロッパー Java 末岡洋子 関連記事Eclipse Foundationに移管する「Java EE」、新名称は「Jakarta EE」に
6か月リリースサイクルに基づ
Googleが4月2日、オープンな画像フォーマット「WebP」向けライブラリ「libwebp 1.0.0」をリリースした。WebPはファイル容量を小さくすることでWebを高速にするという目的で開発された画像圧縮技術。 ニュース オープンソース デベロッパー マルチメディア 末岡洋子 ライブラリ 関連記事Google、ファイルサイズを35％削減できるという新JPEGエンコーダー「Guetzli」を公開
AVfoundationの画面キャプチャ機能をサポートした「FFmpeg 2.5」リリース
「FFmp
Kubernetes開発チームは12月3日、コンテナクラスタ管理ソフトウェア「Kubernetes 1.13」を公開した。 ニュース オープンソース デベロッパー グリッド/クラウド 末岡洋子 関連記事「Kubernetes 1.12」リリース
Kubernetesと連携するサービスメッシュ化技術「Istio 1.0」リリース
「Kubernetes 1.11」リリース
KubernetesやOpenStackで利用できるロードバランサ「Heptio Gimbal」がオープンソースに
「Kuber
【ジュネーブ＝笹沢教一】国連貿易開発会議（ＵＮＣＴＡＤ）の最新報告書によると、次世代資源として期待される天然ガスの一種「シェールガス」の採掘可能な埋蔵量は世界で２１４兆５０００億立方メートルに達し、世界の天然ガス消費量の６１年分に相当することがわかった。 埋蔵量は中国が最も多く、アルゼンチン、アルジェリア、米国、カナダがこれに続く。報告書は、２０３０年代半ばまでに、高度な採掘技術で増産できる北米と埋蔵量の多い中国のシェールガスが世界の天然ガス需要の２割をまかなうようになると予測している。こうした主要生産国
JR東日本が、AI（人工知能）技術を用いた無人決済システムの実験店舗を、赤羽駅（東京都北区）の5・6番ホームに10月17日オープンする。店内のカメラが客の動き、手に取った商品を認識し、購入額の計算から決済まで自動で行う。発表を受け、ネットでは「便利そうだ」「レジ待ちが解消される」という声の他、「万引き対策は十分なのか」といった疑問も出ている。同社から許可を得て、記者が検証してみた。 入口でSuicaなど交通系ICカードをかざして入店 出口で再度かざして決済する コソッとカバンに商品を忍ばせた 店舗の利用手
ニュース Intel、第9世代Coreプロセッサに「Meltdown」対策をハードウェア実装 ～開発中の“単体GPU”のコンシューマ向け投入も明言 - 佐藤 岳大 2018年10月11日 16
建設機械世界２位のコマツが、創業１００周年の平成３３年にも無人運転の建機を商用化する計画が２日、分かった。油圧ショベルカーと不整地面を走れるクローラー（無限軌道）式ダンプカーの２機種を開発し、今春から実際の土木工事に利用して実証実験に着手。国内建設業界で深刻化する技能労働者不足に対応するため、「現場の省人化」を加速する構えだ。 無人建機は、小型無人機ドローンで地形を計測し、３次元（３Ｄ）データ化した施工計画を入力して運用する。ショベルカーは人工知能（ＡＩ）で現場の画像を分析して土砂を掘り、センサーでダンプ
顔認識はもう人間だけのためのものではないようだ。 米国時間10月8日、ノルウェーの養殖大手のCermaqが、サケの養殖場にフナムシ対策としてサケの顔をスキャンする顔認識技術の導入を計画していると、Bloomberg Businessweekが報じた。経時的に追跡できる医療記録を1匹ずつに付けるのだという。 Bloomberg Businessweekによると、サケ養殖場にとってフナムシの増殖は大きな問題で、サケ養殖業の世界市場での被害額は年間で10億ドル（約1133億円）にも上るという。Cermaqのシス
やじうまPC Watch MIT、カメラなしに“目隠し”状態で動ける四足歩行ロボット - 佐藤 岳大 2018年7月6日 18
『DOOM』や『Quake』などを手がけた「FPSゲームの生みの親」であり、現在はOculusのCTO（最高技術責任者）に就任しているジョン・カーマック氏が、米ゲーム開発会社ZeniMax（FalloutシリーズのBethesdaの親会社）との訴訟を終了したことをTwitterにて公表しました。 2017年3月、カーマック氏は自身が共同創業したid Softwareの買収金が、買収したZeniMax社から支払われていないとして、2250万ドルの支払いを求める訴訟を提起。これに先立って、カーマック氏が移籍し
企業の創業者が、競合他社の新製品をこき下ろすレビュー記事を書くというのは尋常なことではないが、Oculusの共同創設者Palmer Luckeyは、ずっと尋常ではない起業家で通ってきた。 昨日（アメリカ時間8月27日）、Luckeyは、自身の個人ブログに『Magic Leapは悲劇の誇大広告』と題したMagic Leapの開発者向けキットのレビュー記事を掲載した。その中で彼は、いくつかお世辞を述べてはいるものの、大部分は、その新製品の欠点の列挙と、同社の重役たちがAR技術のたわごとを並べていながら、結局は
防衛省は敵のレーダーや通信の妨害機能を備えた電子攻撃機を自衛隊に導入する検討を始めた。攻撃と防御の両面でネットワーク化が進む現代戦への対応力を高める。しかし、電子攻撃機は政府が否定する敵基地攻撃能力の保有につながる可能性があり、「専守防衛」との整合性が問われそうだ。 航空、海上両自衛隊は、敵の航空機や艦船が発する電波を分析する電子情報収集機と、訓練時に自衛隊機に電波妨害をかける電子訓練支援機を保有しているが、いずれも敵に対する電波妨害は想定していない。 空自が導入を進めるＦ３５ステルス戦闘機には一定の電子
目の前1インチのところに仮想現実世界を描いて見せるVR技術が、現実世界のスマート眼鏡を生み出すことになるかもしれない。開発中のデバイスは「Autofocals」という名前で、これを使えば視力の低下によりもたらされる問題を解決することができるよ。深度センサーおよび視線追跡機能を利用して、自力で焦点調節をできない人が、正しく物を見ることをサポートする。スタンフォードの研究者たちが手がけるもので、現在のところはプロトタイプ段階だ。 研究チームのリーダーであるNitish Padmanabanに、バンクーバーで開
by rawpixel Googleは人工知能(AI)を用いて医療分野に進出しており、AIに患者のデータを機械学習させることで心疾患で死亡する確率を予測させる研究も行われてきました。このような医療技術は2018年6月現在も改良が進められており、Googleのアルゴリズムがいかに現代医療のムダを削減し効率化しているのか、その取り組みをLos Angeles Timesがまとめています。 Google is training machines to predict when a patient will di
ニュース KDDI、キッザニアで5G/IoTが普及した未来の職業体験を提供 - 湯野 康隆 2018年10月10日 12
地図アプリの正確性を保つためには専用のカメラを搭載する自動車で写真を撮影することが必要です。純正の「Maps」アプリを提供するAppleは、自動車だけでなく巨大なカメラユニットを背負ったバックパッカーを使った徒歩での撮影を地道に続けているようです。 Man Wearing Apple Maps Backpack Surveying San Francisco on Foot - Mac Rumors https
米国時間10月28日、IBMがRed Hatを340億ドル（約3兆8000億円）で買収すると発表し、IT業界に衝撃が走った。IBMにとって過去最大規模の買収であり、非常に大きな賭けになる。IBMは、この買収によってエンタープライズクラウドコンピューティング市場における地盤を拡大し、Amazon、Google、Microsoftなどに対する競争力の強化につなげたい考えだ。 一方で、オープンソースに関わる開発者やRed Hatの従業員からも、IBMに買収されることを不安視する発言などが相次ぐ。それに対し、両社
優れた漫画家になるのは何年も練習を重ねなければ難しいが、そうしたスキル（あるいは、少なくとも似顔絵を描くスキル）が、Microsoftの研究チームによって自動化された。 この研究チームの取り組みでは、敵対的生成ネットワーク（GAN）と呼ばれる人工知能（AI）アルゴリズムを採用している。GANは、「ディープフェイク」（驚くほど本物に見える動画のこと）を作成したり、本物の動画や画像を操作して非常に説得力のある偽の動画や画像を作成したりできる人気のディープラーニング技術だ。 清華大学のKaidi Cao氏、Mi
カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）子会社のCCCマーケティングは11月5日、パナソニックと「電子スタンプ」を共同開発したと発表した。商店街などの店舗が発行するスタンプを、買い物客が紙の用紙ではなくスマートフォンアプリ「スマホサイフ」で記録・管理できるようにする。 スマホサイフは、来店客がバーコードやQRコードを店頭で提示すると各社のポイントカードとして利用できるアプリ。ポイントをためたり使ったりできる。今回共同開発した「光スタンプ」は、スマホサイフを起動したまま店頭端末にスマホカメラをかざすと、
次期「Linux 4.20」のパフォーマンス劣化の大きな原因は、Spectre variant 2（Spectre v2）の緩和策にあることがわかった。Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は緩和策を制限したいと思っている。 LinuxニュースサイトのPhoronixが記しているように、パフォーマンスの急な劣化は「Single Thread Indirect Branch Predictors（STIBP）」と言われるSpecter v2の緩和策を新たに実装したためだという。STIBPは
Facebookは、同社が開発し、実際にネットワークトラフィックの管理に使用しているソフトウェアライブラリ「Katran」をオープンソースとして公開した。また、バックボーンネットワークを構築する際の作業を自動化するツールを発表した。 このツールはFacebook主催の年次技術カンファレンス「Networking @Scale」で紹介されたもので、その詳細は2本のブログ記事で説明されている。 FacebookがKatranを作ったのは、ネットワークの負荷分散を改善しながら、バックエンドサーバにより大きな柔軟
LeapMindは10月19日、低消費電力FPGAの上でディープラーニングを実現するソフトウェアスタック「Blueoil」を、オープンソースソフトウェアとして一般公開したことを発表した。 同ソフトウェアスタックは、低消費電力FPGA上で動作する特殊なニューラルネットワークを生成するために必要なコンポーネントをワンストップで提供するもの。Intel(旧Altera)のSoC FPGA「Cyclone V SoC」を搭載した Terasic Technologies製の開発キット「DE10-Nano Kit」
Docker Hubに仮想通貨を発掘する複数の不正なコンテナイメージが1年近くにわたって公開され、5月にDockerが全て削除したという。アラブ首長国連邦のセキュリティ企業Kromtechの研究者が報告した。 研究者によると、不正なコンテナイメージは「docker123321」というアカウントのユーザーによって、2017年7月ごろにDocker Hubにアップロードされたという。これまでに少なくとも17種類の不正なコンテナイメージが存在し、500万回以上のダウンロードが行われたと見られている。 この間、G
VMwareは、スペインのバルセロナで開催中の「VMworld 2018 Europe」で現地時間11月6日、Heptioを買収する契約を締結したと発表した。これによって「Kubernetes」サービスのエンタープライズへの普及を促進していく。 VMwareは、Heptioによって「VMwareのオープンソースコミュニティーとの関わり合いをさらに深め、アップストリームのKubernetesをより強固なものにするとともに、世界有数のエンタープライズが抱えるクラウドネイティブに向けたニーズをサポートするための
ＪＲ東日本が、山手線や東北新幹線などで、運転士がいない自動運行の導入へ向けた検討を始めたことが分かった。ベテラン乗務員の大量退職で、将来的に運転士や車掌などの不足が見込まれることに対応するのが狙いだ。すでに社内にプロジェクトチームを設置しており、技術開発を加速化させる。 ＪＲ東が検討しているのは、列車に運転士が乗務せず、自動で運行するシステムの開発だ。第１段階として、緊急時の対応などのために車掌のみが乗車することを目指す。将来の完全無人の自動運行も視野に入れる。 国内では、当初から線路内に人が立ち入らない
仮想通貨とブロックチェーン（分散型取引台帳）は、投機的な価格変動や取引所のハッキングなどの悪いニュースが目立つが、一方で事業のあり方を大きく変える可能性を持っている。事業の資金調達手段への活用だ。 2017年に大流行したICO（Initial Coin Offering、仮想通貨の新規公開）は、銀行借り入れやエンジェル投資家に頼らずとも、膨大な初期資金を集められる可能性があることを世に知らしめた。一方で、ICO詐欺の横行とともに、どのような規制をするのが適切か世界的なコンセンサスはなく、各国で試行錯誤が続
ニュース Dell EMCがモジュラー型インフラ「PowerEdge MX」を発表、“シェアハウス風”のリソース活用へ - 藤本 京子 2018年9月13日 06
［Engadget US版より（原文へ）］ 東芝は過去最大となる1チップあたり1.33テラビット（166GB）を達成したフラッシュメモリのプロトタイプサンプル品の製造を開始しました。この96層積層プロセスのNAND型フラッシュメモリは、1チップあたり「たった」32GBしか達成していない現行の3ビットセルと比べ、1セルあたり4ビットの記録が可能です。 標準的な16チップを搭載したフラッシュストレージなら、2.66TBという驚くべき容量が実現可能で、より速く高密度なSSDやメモリーカードの製造が可能になります
MicrosoftのOpen Invention Network(OIN)への加入が発表されました。これで、Microsoftが抱える6万件の特許がオープンソースとしてOINコミュニティに開放され、Linux開発者が利用できるようになります。 Microsoft Joins the Open Invention Network Community https
NECとマルイ農業協同組合（鹿児島県出水市）は5月28日、AI（人工知能）技術を活用し、鶏舎のゲージ内で死んだ鶏を発見するシステムを開発したと発表した。従来は人間が目視でチェックしていた作業を効率化し、負荷を減らす。農協組合員の農場で2017年5月から実証実験を進めており、20年度の実用化を目指す。 NECの画像認識技術と機械学習技術を活用した。カメラを載せた台車を鶏舎内で走らせ、ゲージ内の様子を撮影。この動画をあらかじめAIに学習させた36万枚の画像と照合し、死んだ鶏を検知する仕組みだ。 1つの鶏舎には
ソニーは11月13日、ディープラーニングの学習速度で世界最高速（同社調べ）を達成したと発表した。ディープラーニングの認識精度向上のため、学習データのサイズやモデルのパラメータ数が増え、一度の学習に数週間～数カ月かかるケースも出ている中で、学習時間を短縮できる可能性を示したとしている。 AI（人工知能）開発では、さまざまな試行錯誤をする必要があり、学習時間を短縮させることが重要になる。その手段として、複数のGPUを活用した分散学習が注目を集めていたが、GPU数が増えると「一度のデータ処理個数（バッチサイズ）
岡山航空は6月11日、ホンダエアクラフトカンパニー(Honda Aircraft Company)が開発した小型ビジネスジェット機「ホンダジェット(HondaJet)」の日本国内のディーラーである丸紅エアロスペースより、ホンダジェットの一般顧客向けの整備会社に選定されたと発表した。 ホンダジェットの性能を更に向上させた最新型の「ホンダジェット エリート(HondaJet Elite)」の国内販売開始にあたり、丸紅エアロスペースが「HondaJet Japan」として販売から機体運用までトータルサービスを提
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半導体大手のルネサスエレクトロニクスが米半導体メーカーのインテグレーテッド・デバイス・テクノロジー（IDT、カリフォルニア州）を買収することが決まった。2018年9月11日、発表した。 買収額は約67億ドル（約7330億円）で、2019年上半期をめどに全株を取得し完全子会社とする。IDTは通信用半導体などに強みがあり、両社の統合による相乗効果で、高い成長が見込める自動運転向けなどの技術を強化するのが狙いだ。 「世界で勝っていくため」 「IDTと一緒になれば自動車や（あらゆるモノがネットにつながる）IoT（
宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の業務をめぐる汚職事件で、東京地検特捜部が文部科学省の戸谷（とだに）一夫事務次官（６１）から任意で事情聴取する方針を固めたことが３１日、関係者への取材で分かった。戸谷次官も贈賄容疑で逮捕された医療コンサルタント会社元役員の谷口浩司容疑者（４７）と会食していたとされ、特捜部は谷口容疑者との関係などについて説明を求めるとみられる。 特捜部は７月２６日、ＪＡＸＡ理事に出向中の平成２７年８月～２９年３月、谷口容疑者が役員を務めていた医療コンサル会社に便宜を図るなどした見返りに、東京
バンダイは6月4日、AI（人工知能）搭載の対話型ロボット「ガンシェルジュ ハロ」の予約受け付けを7月下旬に始めると発表した。本体価格は14万9040円（税込）。別途サーバ利用料が掛かるが、初回発売月から12カ月間は無料の予定。 AI（人工知能）搭載の対話型ロボット「ガンシェルジュ ハロ」 バンダイナムコグループが取り組む「BN・Bot PROJECT」の第1弾として、アニメ「機動戦士ガンダム」に登場するペットロボットを再現した。ガンダムの知識を豊富に持ち、ユーザーに質問したり、うんちくを語ったり、クイズを
Intelは、世界各地を移動しながら人工知能（AI）機能を持ったデバイスを利用したい人たちに向けた新しいガジェットを発表した。 「Intel Neural Compute Stick 2」（Intel NCS 2）は、同社のAIチップ「Movidius Myriad X」を、コンピュータに挿入できるUSBアクセサリに組み込んだ製品だ。Intelでモノのインターネット（IoT）業務を担当するゼネラルマネージャーのSteen Graham氏によると、価格は99ドルで、2017年にIntelがリリースした最初の
JR東日本が2005～2009年に試験走行を実施したFASTECH360S（写真：alpha7000／PIXTA） 時速360km実現のために技術検証が進行中 2019年春のデビューに向けて開発が進められているJR東日本の新幹線試験車両E956形ALFA-X（アルファエックス）。JR東日本の公式サイトでは「さらなる安全性・安定性の追求」「快適性の向上」「環境性能の向上」「メンテナンスの革新」をコンセプトとして、ビッグデータやAIなどを活用して開発を進めている。 東洋経済オンライン「鉄道最前線」は、鉄道にま
世界各国で開発が続く自動運転技術。日本国内でも、トヨタのセーフティセンスや日産のプロパイロットなど、レベル1〜レベル2と呼ばれる技術は普及している。だがここに来 ...
英国グラスゴー大学の研究チームは、電力または水素ガスを任意のタイミングで放出可能な新方式のエネルギー貯蔵技術を開発した。貯蔵に使うナノ分子を含む液体を実用 ...
トヨタが、自動運転技術開発を続けるネット配車サービスのUberに出資する計画だと報じられました。出資規模は5億ドル(約556億円)にのぼり、Wall Street Journalが報じる ...
2018年が終わり、IT担当者が企業向けモバイル関連技術の最新トレンドに目を向けるにはいい時期になった。2019年の注目すべき動向を紹介する。
FUJIとALBERTは2018年12月13日、AI（人工知能）、ディープラーニング技術を活用し、ティーチングやプログラミングを必要としない多関節ロボットを共同開発したと発表 ...
中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）は７日、ハイテク機器の頭脳に当たる中央演算処理装置（ＣＰＵ）を開発したと発表した。中国メーカーは半導体の多くを米企業 ...
独自の技術で水に浮く小型電気自動車（ＥＶ）を開発しているベンチャー企業のＦＯＭＭ（川崎市）が、１２月をめどにタイでの生産に乗り出す。日本の自動車メーカーが多数 ...
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