GMOインターネットが開発したマイニングマシン 。最先端の半導体を搭載している（記者撮影） 「ブロックチェーンと仮想通貨は、インターネットに匹敵する発明だ」――。GMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長は記者会見や取材の場でそう繰り返し語り、ここ1年ほどそれら領域での事業開発を推進してきた。だが同社は今、仮想通貨関連事業が発端となり、”泥沼”にはまっている。 GMOは12月25日、「仮想通貨マイニング（採掘）事業の再構築に伴う特別損失の計上に関するお知らせ」と題したニュースリリースを発表した。仮想通貨の自
アキバにおける暗号資産（仮想通貨）のマイニングブームは、2017年秋に中国内の仮想通貨取引所が閉鎖された後も続き、「ここ数年で一番勢いがありました」（パソコンSHOPアーク）という年末年始の活況を作った主要因の1つとなった。 その勢いは年明け以降も加速し、1月下旬にはマイニング用途で買われるグラフィックスカードの幅が拡大。複数のショップでGPUの種類不問で購入制限がかけられるほどの状況となった。1月下旬、TSUKUMO eX.は「マイニング熱は2017年以上です。マイニング向けマザーは1人で10枚欲しいと
マイニングASICの存在が岐路に立たされている。独自のマイニングASICを開発したGMOインターネットは、仮想通貨マイニング事業で約355億円の特別損失を計上した。マイニングASIC開発で最大手の中国Bitmainも上場手続きが難航していると報じられており、マイニングASICを開発する企業の経営は難しい舵取りを迫られている。
［Engadget US版より（原文へ）］ 東芝は過去最大となる1チップあたり1.33テラビット（166GB）を達成したフラッシュメモリのプロトタイプサンプル品の製造を開始しました。この96層積層プロセスのNAND型フラッシュメモリは、1チップあたり「たった」32GBしか達成していない現行の3ビットセルと比べ、1セルあたり4ビットの記録が可能です。 標準的な16チップを搭載したフラッシュストレージなら、2.66TBという驚くべき容量が実現可能で、より速く高密度なSSDやメモリーカードの製造が可能になります
coinhiveの設置者が不正指令電磁的記録取得・保管罪で略式起訴を受けたので正式に裁判して争う発表をした。
仮想通貨マイニング（Coinhive）で家宅捜索を受けた話 - Webを楽しもう「ドークツ」
高木浩光＠自宅の日記 - 懸念されていた濫用がついに始まった刑法19章の2「不正指令電磁的記録に関する罪」
6月10日の高木宏光の記事では具体性がなかったのでよくわからなかったのだが、こうして具体例を目にしてみるとこの件がとてもひどいことがわかる。
裁判は多少のカネと時間がかかる
サイト閲覧者に仮想通貨をマイニングしてもらうことで収益を得られるツール「Coinhive」を、明示することなくサイトに設置した複数のユーザーが、不正指令電磁的記録（ウイルス）取得・保管などの容疑で警察に摘発され、物議をかもしている。 Coinhiveは、サイトに専用のJavaScriptコードを埋め込むと、閲覧者のCPUパワーを使って仮想通貨を採掘する。今回摘発された1人・デザイナーの「モロ」（@moro_is）さんは警察に、「事前に許可（もしくは予感させること）なく他人のPCを動作させたらアウト」であり
by The Preiser Project ウェブサイトを表示させるHTMLに数行のJavaScriptを埋め込むことでページの訪問者のCPUを使用し、「Monero」という仮想通貨を採掘するツールが「Coinhive」です。そんなCoinhiveに興味を持ったエンジニアが、自分が運営するウェブサイトにCoinhiveを埋め込んだところ、「ユーザーのコンピューターに不正な指令を与えた」として警察に摘発される事態が日本各地で発生しています。「Coinhiveが違法ならば、ウェブサイトに表示されるウェブ広告
アップルは、同社製デバイスを使った仮想通貨のマイニング（採掘）を取り締まろうとしている。
ビットコインなどの仮想通貨人気により、仮想通貨の採掘（マイニング）に使われるGPUの需要が急増、世界的にGPUが品不足になり価格も上昇していたが、このところの仮想通貨の値下がりによってGPU需要が一段落しているという。
今日（米国時間4/2）、GoogleはChrome Web Storeで暗号通貨マイニングを行うブラウザ拡張機能（エクステンション）を公開することを全面的に禁止すると発表した。
ブラウザを利用して暗号通貨マイニングを行うことは手っ取り早く金持ちになる方法とはいえない。しかし運用者がデベロッパーで、何千台ものマシンに密かにアクセスできるなら話は別だ。GoogleのChrome Web Storeではこれまで長い間、暗号通貨マイニングを目的とする拡張機能の公開をを許していた。しかしChrome Web Sto
Check Point Software Technologiesは3月12日(米国時間)、公式ブログで、仮想通貨の不正なマイニングを行う攻撃が急増していると伝えた。仮想通貨の不正なマイニングは2017年末から世界中で急増しており、2018年に入ってもその勢いは衰えていない。
4000を超えるWebサイトへの感染が懸念される仮想通貨マイニングマルウェアやAndroidを狙うキャンペーンなども報じられている。仮想通貨マイニング熱は広がる一方だが、これを詐取する動きの広がりにも注意を払う必要がある。
テスラのクラウド環境が、仮想通貨のマイニングを目的としたハッカーらに利用されていたことが研究者らによって発見された。
