新年にふさわしいニュースかもしれない。Net Marketshareによれば、Windows 10がもっともポピュラーなデスクトップOSの地位を占めた。 Windows 10がリリースされたのは3年半前になるが、OSのシェア首位となったのはこれが最初だ。 しかし39.22%というWindows 10のシェアは決して一夜にして獲得されたものではない。しかしMicrosoftがこれまでリリースしてきた他のOSのあるものに比べれば苦闘の度合いは少なかった。ともあれWindows 10はWindows 7（36.
企業のIT部門の状況は、2018年の間に大きく変わった。クライアント環境はさまざまな方面で進歩し、クラウドサービスの種類が増え、機械学習をはじめとする人工知能（AI） ...
今回紹介するのは流通業のIT部門である。仮にC社と呼ぼう。現在は非常に業績が好調で、海外展開も順調に推移している。C社のIT部門は、ITが経営に貢献するとは何たるかを正しく理解しているのだ。
GitHubで2018年に人気のあったオープンソースプロジェクトの統計が公開された。それによると機械学習（ML）や3Dプリント、データ分析といった分野が急成長を遂げており、具体的なプロジェクトとしては「TensorFlow」や、IT部門向けの自動化ツールである「Ansible」や「Kubernetes」が含まれている。 このランキングは、GitHub関連の多くのアップデートとともに発表された「The State of Octoverse」レポートで示されている。Microsoft傘下のGitHubは、同社
今回は、日本企業が持つ企業文化がITに悪影響を与えることに言及する。筆者は日本において、最も尊敬される企業がトヨタ自動車であるということが、他の日本企業のIT導入を阻んでいると考えている。今回はその理由について考察する。
総務省が主催となってテレワークの全国一斉実施を呼び掛ける働き方改革運動「テレワーク・デイズ」が7月23～27日の5日間にわたって開催された。日立製作所では24、27日を奨励日として、首都圏近郊で勤務する従業員約1万3000人を主な対象に、サテライトオフィス勤務や在宅勤務の制度活用を促した。 同社は、20年以上前から人の気持ちに配慮した働き方のあるべき姿を追求してきた歴史がある。人事部門とIT部門が両輪となって、経営戦略としての女性活用支援やダイバーシティ推進に取り組んできた。 2016年12月からは、東原
するどすぎる
・縦割りでCDOが事業部に手を出せない
・アジャイルの開発・運用環境がバラバラで事業部間で移動できない
事務職の人には当たり前の環境や待遇でも、エンジニアのやる気を削いでしまうトラップは社内のあちこちに潜んでいる。現場のエンジニアの声に耳を傾けよう。
企業におけるデジタル変革の推進役は誰なのか。ガートナーは独自調査を基に「ITリーダーが“舵を握れ←」と主張する。なぜ、舵を「切れ」ではなく「握れ」なのか。
「チキンラーメン」「カップヌードル」で知られる即席めん最大手の日清食品を中核とする日清食品グループ。「中期経営計画2020」では、2020年度までに売上6,000億円 、海外売上比率30％以上、時価総額1兆円を目標に掲げる。国内市場がシュリンクする中でも確実に成長を遂げ、海外展開を加速するために同社が重視したのがITである。そこでCIOというポジションを新たに設け、外資系企業のIT部門を渡り歩いてきた喜多羅 滋夫氏を招聘。喜多羅氏は持続的成長の基盤として、基幹業務システムの刷新に取り組み、異例とも言えるス
「あなたが書いている『SIerの寿命はあと数年』という話、以前は珍説と笑っていたが、今は確実やって来る未来だと深刻に受け止めている」。SIerの幹部に会うと、真顔でこんな話をされることが増えた。
大企業のCIOと、若手の育成で議論になった。若手育成はどのIT部門でも共通の悩みだが、ふと思い至った。IT部門に若手、特に新人を配属してはならない。むしろ、再雇用したシルバー人材を中心に運営するべきだ。
私はいつも「極言暴論」などでITベンダーやユーザー企業のIT部門の愚かさを批判しているが、一つだけ以前と比べると劇的に改善したことがある。何かと言うと、システム障害の際の“過剰謝罪”が激減したのだ。素晴らしいことだが、実は…。
日本企業のIT部門の反応は、日本のゲームユーザーのそれと全く同じである。もう少し普遍的に言うと、日本人の客は企業、個人を問わず、売り手にとっては危険極まりない存在で、特にITが絡むとリスクはマックス。「とにかく初モノを日本で出すのはやめておけ」なのだ。
多くの企業が取り組み始めた働き方改革では、在宅勤務ための環境づくりなどIT部門の役割は大きい。一方で、IT部門自身も働き方改革を推し進める必要がある。だが、働き方改革を推進する余裕がIT部門にはあるのだろうか。現場のカイゼンではなく、働き方改革をトリガーに、IT部門の業務を抜本的に見直すべきだ。
「前回、システム開発を任せたベンダーがひどかったからね。今回は信頼できるベンダーを探している。御社は実績もあり、信頼して任せられそうだ」。ITベンダーが新規客のIT部門からそんな話を聞いたら、悪いことは言わない。その案件は即座に辞退すべきだ。
専門家が専門家でなくなるのはIT部門に限らない
