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2019-04-08 to exo, google chrome, googlenews, intel, javascript, web, オープンソース, セキュリティ, ブラウザ, 企業, 研究者, 脆弱性, 開発 by takuya
2019-02-26 to abs, chromeウェブストア, chrome拡張機能, google chrome, googlenews, javascript, policy, security, アプリ, サポート, サーバー, セキュリティ, ツール, データ, ドメイン, プライバシー, ライブラリ, 企業, 安全, 研究者, 米国, 脆弱性, 調査結果, 開発 by takuya
2019-02-21 to azure, gke, google cloud, googlenews, kubernetes, microsoft, アプリ, エンジニア, エンタープライズ, クラウドサービス, コンテナ, サポート, データセンター, ハイブリッドクラウド, プラットフォーム, マネー, 企業, 米国, 開発 by takuya
中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）は７日、ハイテク機器の頭脳に当たる中央演算処理装置（ＣＰＵ）を開発したと発表した。中国メーカーは半導体の多くを米企業 ...
2018年が終わり、IT担当者が企業向けモバイル関連技術の最新トレンドに目を向けるにはいい時期になった。2019年の注目すべき動向を紹介する。
Preferred Networksは12月12日、深層学習（ディープラーニング）の学習フェーズに特化した専用チップ「MN-Core」（エムエヌ・コア）を発表した。東京ビッグサイトで開催中の「SEMICON Japan 2018」で展示している。 「MN-Core」。製造プロセスは12ナノメートル、消費電力は500ワット（予測値） 深層学習の特徴である行列演算に特化したチップ。ピーク性能は32.8T FLOPS（倍精度）、131T FLOPS（単精度）、524T FLOPS（半精度）。電力性能（消費電力あ
米Googleは12月5日（現地時間）、チャットやメッセージングなどのコラボレーションサービスの今後について公式ブログで説明した。 現在同社は一般向けコラボレーションツールとして、2013年にリリースした「ハングアウト」、2016年にリリースしたAI bot入りメッセージングアプリ「Allo」とビデオチャットアプリ「Duo」、Android向けのRCSメッセージングアプリ「メッセージ」を提供している。 Alloは4月に予告した通り、その主な機能をメッセージに統合し、開発を終了する。Alloのサポートは20
筑波大学の構内に“茨城最強のカフェ”がオープンした。その隣にあるのは、屋外テラス席と無料Wi‐Fiコーナーを備えたスーパーだ。どちらも誘致したのは大学側。施設使用料と売り上げの一部が大学に支払われる仕組みで、大学は「受験生へのアピールにもなる」と説明する。知名度の高い国立大学が企業誘致に力を入れる背景とは――。 「サザコーヒー 筑波大学アリアンサ店」（撮影＝プレジデントオンライン編集部） 茨城最強の「サザコーヒー」が出店 10月1日、茨城県つくば市の国立大学法人・筑波大学のキャンパス内にカフェがオープンし
次期「Linux 4.20」のパフォーマンス劣化の大きな原因は、Spectre variant 2（Spectre v2）の緩和策にあることがわかった。Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は緩和策を制限したいと思っている。 LinuxニュースサイトのPhoronixが記しているように、パフォーマンスの急な劣化は「Single Thread Indirect Branch Predictors（STIBP）」と言われるSpecter v2の緩和策を新たに実装したためだという。STIBPは
世界最先端のテクノロジー情報をお届けするグローバルメディア「MITテクノロジーレビュー」から、ビジネスに役立つ注目のテック企業の最新動向、イノベーションにつながる ...
米国時間10月28日、IBMがRed Hatを340億ドル（約3兆8000億円）で買収すると発表し、IT業界に衝撃が走った。IBMにとって過去最大規模の買収であり、非常に大きな賭けになる。IBMは、この買収によってエンタープライズクラウドコンピューティング市場における地盤を拡大し、Amazon、Google、Microsoftなどに対する競争力の強化につなげたい考えだ。 一方で、オープンソースに関わる開発者やRed Hatの従業員からも、IBMに買収されることを不安視する発言などが相次ぐ。それに対し、両社
VMwareは、スペインのバルセロナで開催中の「VMworld 2018 Europe」で現地時間11月6日、Heptioを買収する契約を締結したと発表した。これによって「Kubernetes」サービスのエンタープライズへの普及を促進していく。 VMwareは、Heptioによって「VMwareのオープンソースコミュニティーとの関わり合いをさらに深め、アップストリームのKubernetesをより強固なものにするとともに、世界有数のエンタープライズが抱えるクラウドネイティブに向けたニーズをサポートするための
仮想通貨とブロックチェーン（分散型取引台帳）は、投機的な価格変動や取引所のハッキングなどの悪いニュースが目立つが、一方で事業のあり方を大きく変える可能性を持っている。事業の資金調達手段への活用だ。 2017年に大流行したICO（Initial Coin Offering、仮想通貨の新規公開）は、銀行借り入れやエンジェル投資家に頼らずとも、膨大な初期資金を集められる可能性があることを世に知らしめた。一方で、ICO詐欺の横行とともに、どのような規制をするのが適切か世界的なコンセンサスはなく、各国で試行錯誤が続
顔認識はもう人間だけのためのものではないようだ。 米国時間10月8日、ノルウェーの養殖大手のCermaqが、サケの養殖場にフナムシ対策としてサケの顔をスキャンする顔認識技術の導入を計画していると、Bloomberg Businessweekが報じた。経時的に追跡できる医療記録を1匹ずつに付けるのだという。 Bloomberg Businessweekによると、サケ養殖場にとってフナムシの増殖は大きな問題で、サケ養殖業の世界市場での被害額は年間で10億ドル（約1133億円）にも上るという。Cermaqのシス
バンダイは10月11日、「CEATEC JAPAN 2018」（10月16日〜19日、幕張メッセ）でアニメ「機動戦士ガンダム」に登場する「ザクII」を使ってロボティクスやプログラミングを学べるSTEM学習教材シリーズ「ZEONIC TECHNICS」（ジオニック テクニクス）を披露すると発表した。 「ZEONIC TECHNICS」（ジオニック テクニクス） 「ジオニック社公認のMS（モビルスーツ）講習キット」という設定。パーツを組み替えてザクIIやザクタンクを製作し、PCソフトでプログラミングすると指示
ニュース KDDI、キッザニアで5G/IoTが普及した未来の職業体験を提供 - 湯野 康隆 2018年10月10日 12
アマゾンの創業者ジェフ・ベゾスはプログラマー出身だ。このため会社経営でもプログラミングと似た手法を取る。まずはベータ版を作り、実際に動かしながら改善点を見つけ、修正していくのだ。たとえば顧客数やアクセス数、在庫欠品率といった「重要業績指標」には、0.01％単位でこだわり、毎週全世界で会議を行うという。そうした「理系経営」の凄みを紹介しよう――。 ※本稿は成毛眞『amazon 世界最先端の戦略がわかる』（ダイヤモンド社）の一部を抜粋・再編集したものです。 2018年9月13日、ワシントンのイベントで講演する
日本企業は世界とどう戦っていけばいいのか。競争力を高める一手段として、人工知能（AI）開発に注目が集まっている。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授は「シンプルに、日本企業が世界で大きなシェアを占める領域が何かを考え、そこにディープラーニングを組み合わせればいい」と話す。 - インタビュー前編：なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因” 人工知能の研究、開発、ビジネスへの活用──何をする上でも、まずは企業がどうもうけるかを考
米Google傘下のGoogle Cloudとファーストリテイリング（ファーストリ）は9月19日、人工知能（AI）や機械学習などの先端技術の業務活用に向けて協業すると発表した。ファーストリ 代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、「製品の企画、製造、流通、販売と顧客の声の全てをデジタルでつなぐことで、『情報製造小売企業』の実現を加速させていく」と語った。 Google Cloudはファーストリとの協業と併せて、AIのビジネス活用に向けた研究開発を顧客やパートナーと共同で推進する「Advanced Solutio
ディープラー二ング（深層学習）の登場で“第3次人工知能（AI）ブーム”が訪れ、数年が経過しました。今では多くの企業がAIのプロジェクトを進め、自社製品やサービスに取り入れようと動いています。 世界で繰り広げられている人工知能開発競争の中心にいるのが、米国や中国です。米国ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon.com（GAFA）や、IBM、MicrosoftなどのIT企業が、し烈なAI人材の獲得競争を繰り広げています。日本は米中に比べると、AIの研究開発において世界で存在感を示せていな
半導体大手のルネサスエレクトロニクスが米半導体メーカーのインテグレーテッド・デバイス・テクノロジー（IDT、カリフォルニア州）を買収することが決まった。2018年9月11日、発表した。 買収額は約67億ドル（約7330億円）で、2019年上半期をめどに全株を取得し完全子会社とする。IDTは通信用半導体などに強みがあり、両社の統合による相乗効果で、高い成長が見込める自動運転向けなどの技術を強化するのが狙いだ。 「世界で勝っていくため」 「IDTと一緒になれば自動車や（あらゆるモノがネットにつながる）IoT（
京大発ベンチャー企業のＧＬＭ（京都市）は１３日、帝人と共同で樹脂製の自動車用フロント窓を開発したと発表した。開発したスポーツ型の電気自動車（ＥＶ）「トミーカイラ…
ニュース Dell EMCがモジュラー型インフラ「PowerEdge MX」を発表、“シェアハウス風”のリソース活用へ - 藤本 京子 2018年9月13日 06
今回はいつの時代もIT管理者を悩ませる、「動作テスト」についてお話しします（写真はイメージです） こんにちは。横河レンタ・リースで、ソフトウェアの製品開発を担当している松尾太輔です。情シスにおける“Windows 10対策”を紹介している本連載では今回、いつの時代もIT管理者を悩ませる、「動作テスト」についてお話ししたいと思います。 Windows 10は半年周期でOSがアップデートされますが、そのたびにPCそのもの、OS、そしてアプリケーションと全ての動作テスト（検証）を行うには、膨大な労力が必要です。
企業の創業者が、競合他社の新製品をこき下ろすレビュー記事を書くというのは尋常なことではないが、Oculusの共同創設者Palmer Luckeyは、ずっと尋常ではない起業家で通ってきた。 昨日（アメリカ時間8月27日）、Luckeyは、自身の個人ブログに『Magic Leapは悲劇の誇大広告』と題したMagic Leapの開発者向けキットのレビュー記事を掲載した。その中で彼は、いくつかお世辞を述べてはいるものの、大部分は、その新製品の欠点の列挙と、同社の重役たちがAR技術のたわごとを並べていながら、結局は
独自の技術で水に浮く小型電気自動車（ＥＶ）を開発しているベンチャー企業のＦＯＭＭ（川崎市）が、１２月をめどにタイでの生産に乗り出す。日本の自動車メーカーが多数 ...
by David Švihovec AppleはiPhoneやiPad向けのOSである「iOS」、GoogleはSamsungのGalaxyシリーズやソニーのXperiaシリーズなどさまざまなスマートフォンで採用されているOSの「Android」を開発しており、これらのOSは世界中で使用されているスマートフォンの大半で採用されているものです。これらのOSでアプリをインストールするには、iOSの場合はApp Store、Androidの場合はGoogle Playといった専用のアプリストアを利用するのがほと
法律事務所や企業の法務部門が日々担っている契約書のレビュー業務。従来はアナログな側面が強かったこの業務を、テクノロジーを用いることでスマートにしようとしているスタートアップがある。 4月にTechCrunchでも一度紹介したLegalForceがまさにその1社だ。森・濱田松本法律事務所で働いていた2人の弁護士が立ち上げた同社では、AI活用の契約書レビュー支援サービス「LegalForce」を開発。8月20日よりオープンβ版の提供を始める。 現在のLegalForceでできるのは「契約書の自動レビュー支援」
マストドンが日本のTwitterトレンドに浮上している。8月16日15時24分時点で「マストドン」に関するツイートが1万30件、英語表記の「Mastodon」は1万2539件となっている。現在はランク外だがPawooもトレンド入りしていた。 Twitterトレンドより Twitterトレンドより Twitter関連の「フォロワー30人」「凍結祭り」といったキーワードが引き金となっている模様だ。凍結を回避するために別のアカウントを作成すると、そのアカウントも凍結されるというTwitterルールが話題となって
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今週は「謎のMR企業」として知られていたMagic Leap社のデバイス、「Magic Leap One」が開発者向けに発売されました。これまで巨額の調達を繰り返してきた同社です ...
Huawei製品に搭載されている、あるソフトウェア製品のサポートが間もなく終了し、セキュリティアップデートが適用されなくなるという。Reutersが米国時間8月5日に報じた。 問題となっているソフトウェアは、米企業Wind River Systemsが開発した「VxWorks」というOSの特定バージョンだ。HuaweiはこのOSを自社製品に採用している。 VxWorksのうたい文句は「業界の先端を行き、30年以上の実績を誇る、組み込み型デバイス／システム向けリアルタイムOS（RTOS）」というものであり、
AIやIoTなどのトレンドもあり、企業内でデータを分析し、活用しようという機運は高まり続けている。しかし、その意気とは裏腹に、分析を行う人間のリソースは全く追い付いていないのが現状だ。いわゆる「データサイエンティスト」は世界的に不足しており、企業間で熾烈（しれつ）な争奪戦が行われている。 データは増え続けているのに、それを分析できない――この需要と供給のギャップに悩む企業は少なくない。住宅・不動産ポータルサイトの「LIFULL HOME'S」を手掛けるLIFULLもそんな1社だった。 同社が扱うデータの量
防衛省は敵のレーダーや通信の妨害機能を備えた電子攻撃機を自衛隊に導入する検討を始めた。攻撃と防御の両面でネットワーク化が進む現代戦への対応力を高める。しかし、電子攻撃機は政府が否定する敵基地攻撃能力の保有につながる可能性があり、「専守防衛」との整合性が問われそうだ。 航空、海上両自衛隊は、敵の航空機や艦船が発する電波を分析する電子情報収集機と、訓練時に自衛隊機に電波妨害をかける電子訓練支援機を保有しているが、いずれも敵に対する電波妨害は想定していない。 空自が導入を進めるＦ３５ステルス戦闘機には一定の電子
ドン・キホーテの快進撃が止まらない。ドンキホーテホールディングスは2018年5月に行った第3四半期決算説明会で、18年6月期の連結売上高は9350億円となり、29期連続の増収増益を達成する見込みだと発表した。 同社の勢いは提携企業の拡大にも表れている。ファミリーマートはドンキ流のノウハウを注入した店舗を開いている。コンビニは食品の売り上げのほうが大きいが、ドンキの強みである日用雑貨による訴求力を加え、若年層を呼び込む目算だ。 対象店舗では、多くをドンキから調達した商品に替える徹底ぶりだ。ドンキに特有な高い
やじうまの杜 「Visual C++」ランタイムのサポートっていつまで？ ～ちゃんと把握して早めの移行を 延長サポートが終了、もしくは終了間際のバージョンも - 樽井 秀人 2018年8月1日 06
「hiri」はOutlook互換の有料メールクライアントソフトですが、WindowsやmacOSに加えてLinuxでも動作するのがその特徴の1つです。どのようにしてオープンソース文化圏のLinuxにクローズドソースで有償のメールクライアントを提供するようになったのかについて、hiriの共同設立者であるデヴィッド・パワーさんがブログに書いています。 A year on — our experience launching a paid, proprietary product on Linux. https
もしあなたの会社がFavebookと同じサイズで、数百万台のサーバー上に20億人以上のユーザーを抱え、毎日数千回の設定変更（そこには無数の設定チェックが行われる）を行うとしよう。容易に想像できるように、設定作業は大変な作業だ。Facebookではよくあることだが、彼らはほどんどの企業には縁のない問題取り組まなければならず、しばしば普通のツールの限界に達してしまう。 こうした固有の問題を解決するために、Facebookは新しい設定配信プロセスを開発した。その名はLocation Aware Delivery
日立ソリューションズの吉田です。 ここ数年、自社で開発したソフトウェアをOSSとして公開する例が増えています。米Googleは、2017年1月から15もOSSとして公開しています。内容も3Dデータの圧縮「Draco」やJPEGを35％小さくできるエンコーダ「Guetzli」だけではなく、機械学習用データの分析ツール「Facets」やコンテナ関連のツールである「kaniko」や「gVisor」など、多岐にわたっています。また、海外の会社だけではなくヤフーやTISなど、日本の会社もいろいろなソフトウェアをOS
福田昭のセミコン業界最前線 日立の半導体部門とフラッシュメモリが起こしたマイコン革命 - 福田 昭 2018年7月18日 06
トランプ米政権が中国製品に高関税を課す制裁措置の発端となった知的財産侵害の問題。中国では従来、模倣品を大量に出回らせる単純な知財侵害が横行してきたが、近年は、米企業の従業員やサイバー攻撃などを駆使して、機密情報を窃取するなど手口の巧妙化が際立つ。（外信部 板東和正） ■氷山の一角 「お土産です。サンドイッチと一緒に噛んじゃ駄目ですよ」 昨年２月７日の昼過ぎ。米ワシントン近郊のダレス国際空港のラウンジで、ジーンズにＴシャツ姿の中国人男性が流（りゅう）暢（ちょう）な英語を話しながらサンドイッチが入ったジップロ
囲碁チャンピオンを打ち破った人工知能(AI)のAlphaGoや、ゲームを自ら学んで人間以上に上達できるAI・DQNを開発するGoogleの人工知能開発企業・DeepMindは、過去にDQNを使って主人公がすぐに死んでしまうゲーム「Montezuma's Revenge」をプレイさせるという試みにチャレンジしています。このチャレンジが発表されてから2年が経過した2018年7月に、突如AIをオープンソース化する非営利の研究機関であるOpenAIが「Montezuma's Revengeでハイスコアをたたき出す
これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、日本生命保険相互会社の筒井義信会長のインタビューをお届けしよう――。 異業種からの「生命保険参入」にどう備えるか ──AIの進化など技術革新によって事業環境はどう変わると見ていますか。 当社が扱うお客様の契約内容には健康情報を含めた高度なセキュリティを必要とするデータが含まれており、ITと密接な関わりがあります。近年の先端ITの革新的な
Docker Hubに仮想通貨を発掘する複数の不正なコンテナイメージが1年近くにわたって公開され、5月にDockerが全て削除したという。アラブ首長国連邦のセキュリティ企業Kromtechの研究者が報告した。 研究者によると、不正なコンテナイメージは「docker123321」というアカウントのユーザーによって、2017年7月ごろにDocker Hubにアップロードされたという。これまでに少なくとも17種類の不正なコンテナイメージが存在し、500万回以上のダウンロードが行われたと見られている。 この間、G
米Microsoftは6月4日（米国時間）、米GitHubを75億ドル（約8200億円）で買収すると発表した。翌週の6月12日（日本時間）にはGitHubが東京都内でGitHub Satelliteというイベントを開催し、記者会見では「Microsoftが買収してもGitHubの運営には手を着けない」という両社間での合意があったことが語られた。 GitHubについて、開発者ではない多くの読者にとっては「オープンソースのプロジェクトが保存されている場所」程度の認識で、Microsoftが膨大な資金を使って買
思い描いているようにコトは進みません（写真：takasuu／iStock） 独立して会社をつくっても、すぐに潰れる会社は少なくありません。「なぜ独立して失敗する人が多いのか？」「なぜ起業して3年で潰れる会社が続出しているのか？」「どうすれば会社を潰さずにすむのか？」――。『起業3年目までの教科書 はじめてのキャッシュエンジン経営』の著者、大竹慎太郎さんが解説します。 志の高い友人とITベンチャーを立ち上げた これはある若者の話だ。彼は大学4年生の夏に、志の高い友人たちとともに、ITベンチャーを立ち上げた。
こんにちは。日本ヒューレット・パッカードのオープンソース・Linuxテクノロジーエバンジェリストの古賀政純です。前回の記事では、HPEの開発部門が注目したDockerイメージのサイズなどについて簡単にご紹介しました。今回は、Dockerイメージの管理手法についてご紹介します。 Dockerプライベート・レジストリの採用 複数の開発チームが協調して開発を行う場合、大量に存在するDockerイメージを共有する仕組みは、どのように実現するのでしょうか。HPEの開発部門が利用するDockerイメージは、非常に多岐
MicrosoftによるGitHub買収が発表された翌日の2018年6月5日(現地時間)、GitHubの後発で同様のサービスを提供しているGitLabが月額99ドル(約1万1000円)で提供している有償プランを、オープンソースプロジェクトと教育機関向けに無料で開放することを発表しました。 GitLab Ultimate and Gold now free for education and open source | GitLab https
インターネットの世界ではGoogleやAmazon、Facebookといった企業がトップの位置に君臨しています。2018年現在では、これらの巨大企業の影響によって、スタートアップ企業が成功する可能性が著しく低くなっており、むしろ成功しづらい土壌が作られているとのこと。実際どのような現状となっているのか、Economistの記者が解説しています。 American tech giants are making life tough for startups - Into the danger zone ht
Amazon.co.jpは5月29日、クラウド上で提供するオンラインソフトウェア（Software as a Service、SaaS）の専門ストア「SaaS ストア」をオープンした。さまざまなSaaSの比較検討、購入、ライセンス管理までの一連のプロセスをAmazon上で完結できるのが特徴。 「SaaS ストア」の画面 購入可能なSaaSの例（SaaSストアより） 注文可能なSaaSは、有効期限付きで購入すると期限が自動更新される「サブスクリプション」モデルと、有効期限付きで購入して使い切る「ライセンスキ
小売り店舗にAI（人工知能）を搭載したカメラを設置し、来店者の不審行動を検知して万引きを防止するサービス「AIガードマン」を、NTT東日本とベンチャー企業のアースアイズ（東京都中央区）が6月下旬から提供する。先行導入した店舗では、導入前と比べると万引き被害額が約4割減ったという。 左から、NTT東日本の石川達さん（ビジネス開発本部第4部門長）とアースアイズの山内三郎代表取締役 店内のカメラが来店者の不審行動を自律的に検知し、NTT東日本のクラウド経由で、店員のスマートフォンに位置や静止画などの情報を通知す
