見えない大陸 サイバー戦争時代
リコーは12月26日、人工知能（AI）モデルの学習速度を26倍高速化し、電力効率を90倍向上させる回路アーキテクチャを開発したと発表した。 この回路アーキテクチャは、AIの機械学習手法の1つである「Gradient Boosting Decision Tree（GBDT：勾配ブースティング決定木）モデル」を効率化するもの。GBDTは、データベースなどで構造化された大量データの学習に高い性能を発揮する。 応用先として、オンライン広告のリアルタイムビッディング（Real-Time Bidding）、Eコマース
ユーザーが十分に注意することでサイバー攻撃に対抗できる。このような思い込みは危険だ。例えば、正しいURLを入力したにもかかわらず、攻撃者の用意した偽サイトに誘導されてしまう攻撃が存在する。なぜこのようなことが起こるのか。今回はインターネットの仕組みを悪用して偽の通信を成立させたり、盗聴できたりすることを再確認し、現在実際に発生している事例を基に対策を考えていく。
山田敏弘（国際ジャーナリスト、マサチューセッツ工科大学〔MIT〕元安全保障フェロー）. ILLUSTRATION BY ALLEXXANDAR-ISTOCKPHOTO. ＜インターネットの奥深く、 ...
ニュース ドコモの「dポイント」で不正利用、3万5000枚のカードで利用停止 - 関口 聖 2018年9月12日 15
比較的安全な通信手段と見られていたカラーFAXにハッキング事例が報告され脆弱性があるとされた問題が騒ぎになっています。
何百万という企業がセキュアではないFAXの回線を使っていることでサイバー攻撃の危険にさらされていると、2人の研究者がラスベガスで行われているセキュリティ関連のカンファレンス「DEF CON」で発表しました。調査を発表したチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズのYaniv Balmas氏とEyal Itkin氏はFAXのプロトコルが1980年代に標準化されてから変更されておらず、「セキュリティ対策となるものが一切埋め込まれていない」と問題を指摘しています。
佐川急便の偽サイト。本家のWebサイトと見た目がほぼ変わらないが、本来は貨物追跡サービスで「お問い合わせ送り状No.」を入力する場所が、「インストール」になっている。画面のどこをタップしてもアプリがダウンロードされてしまうという 近ごろ、佐川急便の事案を皮切りに、個人を標的にしたサイバー攻撃が相次いでいます。それはどれも、ちょっとした気の緩みに対するリスクとは思えないほど、被害が大きいのが特徴です。 宅配大手の佐川急便を装ったショートメール（SMS）が送られてくるという事件では、佐川急便の偽サイトを大量に
Tecmint.comは8月9日(米国時間)、「5 Tools to Scan a Linux Server for Malware and Rootkits」において、Linuxサーバで利用できるセキュリティ監査ツール、ルートキットスキャナ、マルウェアスキャナを紹介した。マルウェアやルートキットはWindowsプラットフォームを対象としたものが多いが、Linuxプラットフォームを対象としたマルウェアやルートキットは存在しておりサイバー攻撃に使われている。 紹介されているソフトウェアは次のとおり。 Lyn
政府が8月10日に開催した、「インターネット上の海賊版対策に関する勉強会」（議事録）の中で提案された、ある海賊版対策がネットで議論を呼んでいます。ブロッキングの代わりに、海賊版サイトに合法的なDoS攻撃を行うことで、サイトの閲覧を難しくさせようというもの。これは……アリなの……？ DoS攻撃のイメージ。サイバー攻撃の一種で、サーバやネットワークに一時的にアクセスを集中させ、負荷をかけて閲覧しにくくさせること 提案したのは、IT関連の団体により構成される「日本IT団体連盟」で、提案資料は政府のサイトでも見る
Huawei製品に搭載されている、あるソフトウェア製品のサポートが間もなく終了し、セキュリティアップデートが適用されなくなるという。Reutersが米国時間8月5日に報じた。 問題となっているソフトウェアは、米企業Wind River Systemsが開発した「VxWorks」というOSの特定バージョンだ。HuaweiはこのOSを自社製品に採用している。 VxWorksのうたい文句は「業界の先端を行き、30年以上の実績を誇る、組み込み型デバイス／システム向けリアルタイムOS（RTOS）」というものであり、
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は7月9日、災害時に無料開放されるWi-Fiサービス「00000JAPAN」を悪用するサイバー攻撃への注意をTwitterで呼び掛けた。
トランプ米政権が中国製品に高関税を課す制裁措置の発端となった知的財産侵害の問題。中国では従来、模倣品を大量に出回らせる単純な知財侵害が横行してきたが、近年は、米企業の従業員やサイバー攻撃などを駆使して、機密情報を窃取するなど手口の巧妙化が際立つ。（外信部 板東和正） ■氷山の一角 「お土産です。サンドイッチと一緒に噛んじゃ駄目ですよ」 昨年２月７日の昼過ぎ。米ワシントン近郊のダレス国際空港のラウンジで、ジーンズにＴシャツ姿の中国人男性が流（りゅう）暢（ちょう）な英語を話しながらサンドイッチが入ったジップロ
コインチェックに続き、イタリアのBitGrailでも180億円以上のNanoコインが不正に送金されるなど、立て続けに巨額の不正送金で揺れる仮想通貨界隈。取引所のサイバー攻撃や詐欺が大きな問題になっているが、地味に続く仮想通貨周辺のサイバー攻撃に「マイニング（採掘）マルウェア」がある。2017年春ごろからセキュリティベンダーなどに確認され、その後も攻撃は続いている。直接の金銭被害はないが、派生するリスクは無視していいものではない。
【2月16日 AFP】米英両政府は15日、2017年に猛威を振るったランサムウエア（身代金要求型ウイルス）「NotPetya」によるサイバー攻撃にロシア軍が関与していたと非難する声明を発表した。
