30年前の大前学長の英語講演が突然YouTubeに出てきた
待っていました復刻版、BBT大学図書室になっているラウンジで読んだけど、今回はKindle版もリリースされている
大前研一通信Vol.305で紹介されていた対談
：佐藤錦 アメリカのオレゴン州からは“ジーウィズ（これはすごい！）”という交配種のチェリーが日本にも輸出されて人気を博している。
ドローンは、スターゲートアトランティスで出てきたときに兵器だった。最近は、おもちゃかと思っていたけど、ミサイルより凄い兵器であることが今回証明された
最後の結論が学長らしい
大前さんオススメのマンハッタンで創業したステーキハウス 東京は予約大変 福岡は並ばずにすむ
船長はパニックになってはならない、もしパニックになっても気づかれなければ航海士がなんとかしてくれる。とならった、オートパイロットと戦ったパイロットと、パニックになったスリーマイル島の事例からみると、訓練を積んでパニックにならないことが大切
トヨタ自動車とソフトバンクグループがモビリティサービス分野での提携を発表。合弁会社「モネ・テクノロジーズ（MONET Technologies）」を…
車や運転免許を「所有」する時代は終わる トヨタ自動車とソフトバンクグループがモビリティサービス分野での提携を発表。合弁会社「モネ・テクノロジーズ（MONET Technologies）」を設立して2018年度内に事業をスタートする。出資比率はソフトバンクが50.25％、トヨタが49.75％。資本金20億円で将来的には100億円まで引き上げる予定だそうだ。 提携を発表するトヨタ自動車の豊田章男社長とソフトバンクグループの孫正義社長（2018年10月4日）。（AFLO＝写真） Mobility as a Se
平成が終わる。大前研一氏は新刊『日本の論点2019～20』（プレジデント社）で、平成という時代についてこう述べた。「30年前、私は『平成維新』を掲げ、道州制、ゼロベースの憲法改正、移民政策、容積率の緩和などを訴えたが、なにも進まなかった。大前研一ぐらい平成をむなしく過ごした日本人はいない」。なぜ平成は失敗したのか。大前氏の渾身のメッセージをお届けする――。 ※本稿は、大前研一『日本の論点2019～20』（プレジデント社）の巻頭言を再編集したものです。 2018年9月20日、自民党の総裁選挙を終え、万歳する
日産自動車の会長だったカルロス・ゴーン容疑者の逮捕を、今年5月の時点で予言していたといわれる記事がある。記事の筆者は、ベストセラー…
先月２５日に訪中した安倍晋三首相は、日中平和友好条約締結４０周年の式典で、「いまや中国は世界第２位の経済大国へと発展し、その歴史的使命を終えた」と、中国へのＯＤＡ（途上国への政府開発援助）を今年度の新規案件を最後に終了する意向を表明した。
アジア有数の巨大ハブ空港で知られるチャンギ国際空港や仁川国際空港に差をつけられた日本の空港。大前研一氏が航空行政の問題点を突く。
クオリティーを重視するなら、数十万人のＩＴ技術者なんていらないのではないか。年俸１０００万円クラスの世界標準の能力を持つ人が１万人もいればいい。
米国が「中国製品１３００品目に２５％の関税をかける」と公表したことを受け、中国商務省は４日、米国を世界貿易機関（ＷＴＯ）に提訴するととともに、報復措置として米国産の大豆、トウモロコシ、小麦、自動車、航空機など１０６品目の米国製品に２５％の関税をかける方針を明らかにした。
北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長は先月２５～２８日に訪中。習近平国家主席と会談し、「祖父の金日成主席と父親の金正日総書記の遺訓に従い、朝鮮半島の非核化実現に力を尽くすのは我々の一貫した立場」と表明した。中朝両国は５月に予定される米朝首脳会談を前に関係修復を図ったとみられる。
優先度は、普通預金、定期預金、国債口座の順とする。預金者が入金を行うと、入金額は、まず、優先度の高い普通預金に割り振られる。その結果、普通預金に設定された上限額を超えた部分については、次の優先度を持つ定期預金に割り振られる。
元祖フィンテック特許「フロート式デビット決済法」
ウォルター・リストン曰く「銀行家として育ち地位を確立した者にテクノロジーを教えるのは大変だが銀行業務をテクノリジー・スペシャリストに教えるのは比較的簡単」 1984年にCitiの頭取として、ジョン・リースを選んだ理由
文系と理系の壁 ウォルター・リストン「銀行家として育ち地位を確立した者にテクノロジーを教えるのは大変だが銀行業務をテクノリジー・スペシャリストに教えるのは比較的簡単」
マクロン氏は当時、経済相としてゴーン氏と対立した。その際、ゴーン氏の報酬を高額すぎるとも非難した。自由主義経済を標榜しているように見えて意外に政治的な干渉をするかもしれな
米紙ウォールストリート・ジャーナルは、トランプ政権が米国への渡航希望者に対して携帯電話の番号や登録した連絡先、ソーシャルメディアのパスワードの提出義務づけを検討…
韓国経済はかつて、「日本を追い抜く」「世界を牽引する」と喧伝された。それが今、苦境に喘いでいる。なぜ韓国は、経済の面で先進国になりきれないのか？大前研一氏が解説…
もしもあなたがコカ・コーラのCEOだったとしたら、健康志向の高まりや“消費者の炭酸離れ”の中でどのような企業戦略をとるか？――学生に毎週与えられる課題は、そんな国内外の企業が直面している「リアルな経営課題」。絶対的に
それでも平気で入り込んでいられたのは、日立時代の経験があったからだと思う。日立のムラ社会はもっとひどかった。それに比べれば、どうってことはない。逆の言い方をすれば、そこまでやらなければ日本企業の奥の院には踏み込めないことを日立時代の経験で知っていた。
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トランプ大統領はメキシコからの移民を排除すると言うが、それなら自動車メーカーなどにはメキシコに工場を新設させたほうがよい。そうすれば、メキシコ人は自国内で働くことができるからだ。実際、私は昨年、グアナファト州へ視察に行ったが、好景気に沸いていてアメリカに行きたいという人は皆無だった
アメリカは「和解の力」など信じていない。その証拠に、今もアメリカは首都圏に米海軍横須賀基地と米空軍横田基地を保持している。なぜ戦後70年以上経っても首都圏に米軍基地があるのか？
景気対策や経済政策として未だに莫大な税金を注ぎ込んでいることだ。政府や日銀が「GDP600兆円」「2％成長を目指す」と言って打ち出している政策は、すべて壮大な無駄遣いだ。本来は買う必要のない国債やETF（上場投資信託）を日銀が大量に買いまくり、借金の山を築いて“国の寿命”を縮めているだけである。
日本企業の場合、多くの“総合職”と呼ばれるビジネスマンは定型業務と非定型業務の両方を抱えていて、仕事が定型業務と非定型業務の“霜降り肉”状態になっている。そこが日本企業の最大の問題であり、まず定型業務を切り出し、それについては残業時間を規制すると同時に、可及的速やかに自動化していかねばならない。
ナイキの創業者フィル・ナイト氏は、こう述べていた。「よく『レストランを開きたい』と言う人がいる。しかし、厨房で1日23時間働く覚悟がなければ、やめたほうがいい」
【連載第５回】鞄や家具などのものづくり、ファッションやオペラなどの文化。歴史的建造物が連なる町並みや穏やかな農村。国のいたるところに文化と産業が息づく町があるイタリア。国家財政・社会情勢が悪化する中、なぜイタリアの地方都市は活気に満ちているのか。イタリアに日本の課題「地方創生」解決のヒントを探る。
やっと出る! 拙著「君は憲法第8章を読んだか」（2016年8月発売）を読んで頂きたいと思います。
大前さんの持論が1ページに纏まっている。
『企業参謀』（1975年）の3C 『The Invisible Continent（見えない大陸）』（2001年 邦題『新・資本論』）の4つの経済
cybozu.com カンファレンス 2014より
私の情報収集の特徴の1つはNNA（News Net Asia）などのアジア系の情報を丹念に集めていることだ
理解されて褒められただけましだと思った。
契約内容によっては開発力の強いシャープのいいとこ取りをして、ボリュームの大きな部分は中国で作らせるということも考えられる。この「いいとこ取り」を防ぐ契約になっているかどうかがシャープの生死を分けることになる。
もう成長が期待できない日本、そこにはこういう考えも有りかもしれない
バーコードを読み込んで近所の安いお店を教えてくれるiPhoneアプリらしい
