ヨーロッパ最大規模のソフトウェアテストカンファレンス「EuroSTAR Conference 2018」がオランダのハーグで開催されました。「テストのカンファレンス」は日本にもいくつかありますが、このEuroSTAR Conferenceは、世界70カ国から参加者が集まり、その数は1000人以上。カンファレンスでの発表の応募（サブミッション）は400近くあり、ヨーロッパ最大規模のカンファレンスです。本稿では、筆者が参加したセッションを中心にレポートします（執筆担当：藤原史和）。
まだMetroCardつかえるのか。財布の中に入っているぞ
ニュース スタンドアローン型VRヘッドセット「Oculus Go」発売 PCやスマホなしに楽しめるVR体験 - 勝田哲也 2018年5月11日 17
ソフトウェア開発者向けのソースコード共有サービス「GitHub」で10月22日午前8時過ぎ（日本時間）から障害が起き、日本のエンジニアにも大きな影響が出ている。運営元の米GitHubは復旧に取り組んでいるが、障害発生から6時間経った午後2時現在も完全復旧には至っていないようだ。 GitHubの状態を報告する公式サービス「GitHub Status」によると、22日午前8時9分にエラー率が上昇。その後サービスが利用できなくなり、原因を調査したところ、データストレージシステムに障害が起きたことが分かり、復旧に
米Googleは6月19日（現地時間）、Android版Podcast（ポッドキャスト）アプリ「Googleポッドキャスト」を日本を含む世界で公開した。Google Playストアからダウンロードできる。 検索や定期購入、再生速度の調整など、基本的な機能はそろっている。AI（人工知能）によるレコメンド（お勧め）機能が特徴で、幾つかのポッドキャストを定期購入すると、トップページに「おすすめ」コーナーができ、購入済みのポッドキャストからお勧めのエピソードが表示される。 おすすめコーナーの下のカテゴリー別「人気
世界最大の家電見本市IFAの取材で、ドイツ・ベルリンを訪れました。この原稿も、ベルリンで執筆しています。海外出張といえば、悩ましいのはやはり通信環境。ドコモやauの国際ローミングは24時間980円と比較的安価になりましたが、ソフトバンクやMVNOのユーザーはまだまだ金額が高かったり、海外でのデータローミングができなかったりするのが実情です。 そんなユーザーに向け、日本通信とH.I.S.が合弁で設立したH.I.S.モバイルが送り出したのが「変なSIM」です。料金は対象国なら24時間500円と国際ローミングよ
仮想通貨とブロックチェーン（分散型取引台帳）は、投機的な価格変動や取引所のハッキングなどの悪いニュースが目立つが、一方で事業のあり方を大きく変える可能性を持っている。事業の資金調達手段への活用だ。 2017年に大流行したICO（Initial Coin Offering、仮想通貨の新規公開）は、銀行借り入れやエンジェル投資家に頼らずとも、膨大な初期資金を集められる可能性があることを世に知らしめた。一方で、ICO詐欺の横行とともに、どのような規制をするのが適切か世界的なコンセンサスはなく、各国で試行錯誤が続
YouTubeにアップされた、ドローンが約30分間にわたり飛行する映像が、とある理由で世界から注目を集めている。
AI（人工知能）が進化を続ければ、私たちが今取り組んでいる仕事の多くは無くなる可能性が高い。AIの進化を止めるよりも、仕事がほとんど無い世界に備えてベーシックインカム（BI）を構築するべきだ――2017年以降、こうした主張を聞く機会が増えています。 BIは、政府が全ての国民に対して、最低限の生活を送るために必要な額の現金を定期的に支給する政策のこと。BIを真正面から捉えた書籍も多く刊行されており、例えば「隷属なき道 AIとの競争に勝つベーシックインカムと一日三時間労働」（ルトガー・ブレグマン）、「AIとB
日本通信とH.I.S.が協業して、新たな通信サービス「H.I.S.モバイル」を提供する。注目は、世界各国で利用できるSIM。キャリアのローミングやレンタルルーターなどの既存サービスと比べてどれだけお得なのか？
製造業においてIoTやエッジコンピューティングの技術を活用して、工場の生産効率を向上させようという日本発の取り組みが具体化してきた。果たして、世界に羽ばたけるか。
日本航空（JAL）と全日本空輸（ANA）は、「台湾」の表記問題で最後まで試行錯誤を繰り返した（撮影：尾形文繁） 世界中の航空会社が台湾の扱いをめぐって困惑した。今年4月、中国の航空行政を管轄する中国民用航空局（民航局）は、日本航空（JAL）や全日本空輸（ANA）を含む航空会社44社に対し、台湾を中国の一部とする「一つの中国」原則に反する表記を正すよう通達した。 具体的には、各社の予約サイト上にある「台湾」の表記を「中国台湾」などと表記することを求めたとみられている。民航局は航空各社に対し、7月25日までに
米中貿易戦争が進行中だ。その背景には「米中の覇権争い」があり、さらに言えば米中の「AIなどのハイテク覇権争い」がある。習近平主席が目指す「科学技術強国（Superpower in Science and Technology）」は、国家ぐるみのハイテク覇権追求を象徴的に表現している。
前回「さくらんぼ計算」のコラムを記したところ、驚くほど多くのリアクションをいただきました。てっきり、タイミングのいいカルロス・ゴーン報道で一色と思ったのに、ダントツ1位のビューとのこと、こうした問題に読者の多くにご興味いただけたようで、大変嬉しいです。
ぐわ、どっちもどっちか
国内罹患率0.035%に対して五輪関係者は0.1%。バブルの中のほうが危ない。確かに日本を守れている。ただ、バブルから出てきちゃっている人がいる事が心配。
11月19日、販売台数で世界第2位の自動車企業グループ、日産自動車の総帥カルロスゴーン氏が逮捕された。逮捕劇はゴーン氏に対する日産のクーデターだったのではないかという議論がある。日産は恩知らずではないかとの声もある。しかし、現場、つまり日産の自動車作りに関わっている末端の声は違う。
はじめから言われていたけど、ワクチンの効果切れ怖いなぁ。インフルエンザも毎年打っているのでいつものことだけど。
えっそーだったの?周りでも感染した人が結構出ていたけど『「1日23万人」という記録が単に「日本新」というだけでなく、現状で「世界最多」最悪でもあるという事実』
ワクチン打ったから死ぬことは無いだろうと思ってたけど、コロナ後遺症はこわい。
いつのまにか組織の幸せと個人の幸せが同じベクトルでなくなったよね
刀を差していたから左側 以前にも聞いたことがあった
10月28日の早朝、東京・渋谷のセンター街にハロウィンの馬鹿騒ぎで繰り出した群衆が取り囲み暴徒化、進入してきた軽トラックの上に乗るなどの乱暴狼藉の末、警官を呼ぶために運転者が席を離れた隙に、トラックをひっくり返すという事件がありました。
地球の自転は潮汐などで遅くなっていると習ったけど、氷が溶けて早くなっているの!
「時間をキッチリ守る」ことは「日本人の美徳」とされることが多い。しかし、日本人は開始時間しか守らないと外国人のTwitterユーザーが指摘。「同じことを思っていた」「世界一 ...
＜一時は世界的な展開を期待された「おサイフケータイ」が、スマホによる決済手段としてローテクのQRコードに凌駕されつつある。何が悪かったのか＞ NTTドコモは今年4月から新たなスマホ決済サービス「ｄ払い...
国会では裁量労働制など、政府が打ち出した「働き方改革」をめぐる議論が続いています。この議論の一つのたたき台になったのが、2017年12月に官邸主導で閣議決定された、「人づくり革命」「生産性革命」を骨格とする「新しい経済政策パッケージ」です。このうち「人づくり革命」は、この政府文書において「一億総活躍
＜日本企業のカタログに「釣魚島」がないと廃棄処分。かつての中国の地図も毛沢東も「日本領」と認めていたが......＞ 中国に進出し、世界的人気を誇る生活雑貨「無印良品」。このブランドを展開する日本企業「良品計画」が中国政府から執拗な圧力を受けていることが1月に明らかとなった。現地で配布していた家具カ
［東京 ２９日 ロイター］ - 米ネット通販大手アマゾン・ドット・コムの日本法人、アマゾンジャパン（東京都目黒区）は２９日、実店舗でスマートフォン決済を開始したと発表した。アマゾンが自社以外の実店舗でスマホ決済を提供するのは世界で初めて。東京や福岡など数十店舗でスタートする。キャッシュレスソリューシ
［東京 １５日 ロイター］ - 全国銀行協会の平野信行会長（三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ社長）は１５日の定例会見で、マイナス金利が長期化すれば、いずれ社会システムとしての金融インフラに障害を及ぼす可能性があるとの見解を示した。平野会長は、現在は日本の金融システムは世界で最も安定しているとしたう
［東京 ２８日 ロイター］ - 高島屋が２８日発表した２０１８年３─１１月期連結決算（日本基準）は営業利益が前年比１０．７％減の１９３億円にとどまった。９月に開業した日本橋高島屋ショッピングセンター（ＳＣ）などへの投資がかさんだ。売上高に当たる営業収益は前年比１．６％増の６５９５億円となった。訪日外国人（インバウンド）需要や堅調な個人消費が、主力の百貨店売上高を支えた。２０１９年２月期の業績予想は据え置いた。営業利益は前年比１２．２％減の３１０億円を見込んでいる。会見した村田善郎常務は「世界経済の先行きは
塗り替わる世界秩序ニューズウィーク日本版オフィシャルサイトはNewsweekの米国版と国際版からの翻訳記事と日本オリジナル記事編集されるニューズウィーク日本版本 ...
