2021-06-24 to docs, facebook, gmail, google chat, google hangout, googlenews, ksp, spa, アプリ, グーグル, ブラウザ, 企業, 独立 by takuya
2020-01-14 to googlenews, microsoft teams, office 365, retail, アプリ, サービス, スマートフォン, タブレット, チャット, ニューヨーク, マイクロソフト, 企業, 小売業, 米国 by takuya
2019-02-26 to abs, chromeウェブストア, chrome拡張機能, google chrome, googlenews, javascript, policy, security, アプリ, サポート, サーバー, セキュリティ, ツール, データ, ドメイン, プライバシー, ライブラリ, 企業, 安全, 研究者, 米国, 脆弱性, 調査結果, 開発 by takuya
2019-02-21 to azure, gke, google cloud, googlenews, kubernetes, microsoft, アプリ, エンジニア, エンタープライズ, クラウドサービス, コンテナ, サポート, データセンター, ハイブリッドクラウド, プラットフォーム, マネー, 企業, 米国, 開発 by takuya
2018年が終わり、IT担当者が企業向けモバイル関連技術の最新トレンドに目を向けるにはいい時期になった。2019年の注目すべき動向を紹介する。
「GAFA（ガーファ）」とは、Google、Apple、Facebook、Amazon.comの頭文字を並べたもので、2012年ごろからまずフランスで使われるようになった結構古くからある言葉です。今年ヒットしたスコット・ギャロウェイ氏の書籍でタイトルになったこともあり、最近は日本でも取り上げられる機会が増えました。 GAFAという言葉は、広告や検索（Google）、スマートフォンとそのアプリ（Apple）、SNS（Facebook）、ショッピング（Amazon）というネットの「プラットフォーム」で大きなシ
サーバレスコンピューティングの普及はとどまるところを知らない。最近発表された調査レポートによれば、調査対象企業の半数（50％）はすでにサーバレスアーキテクチャを利用していると回答しており、28％は18カ月以内に導入する予定だと述べている。 この数字は、The New Stackが公開しているサーバレステクノロジに関する調査レポートで明らかにされたものだ。調査対象の企業608社のうち、サーバレス技術を利用している企業は、重視している利点として、スケーラビリティや開発ペースの向上を挙げている。すでにサーバレス
イノベーション創出が大きな経営課題となり、企業は新しいサービスやアプリケーションを早く市場に投入し競争優位性を保っていくことが重要だ。そのための開発手法の変革 ...
車や運転免許を「所有」する時代は終わる トヨタ自動車とソフトバンクグループがモビリティサービス分野での提携を発表。合弁会社「モネ・テクノロジーズ（MONET Technologies）」を設立して2018年度内に事業をスタートする。出資比率はソフトバンクが50.25％、トヨタが49.75％。資本金20億円で将来的には100億円まで引き上げる予定だそうだ。 提携を発表するトヨタ自動車の豊田章男社長とソフトバンクグループの孫正義社長（2018年10月4日）。（AFLO＝写真） Mobility as a Se
米Googleのスンダー・ピチャイ最高経営責任者（CEO）は12月11日（現地時間）、米下院司法委員会の公聴会で様々な質問を受けた。中にはGoogleのサービスについて、あまり理解していないと思われる質問もあった。 共和党のスティーブ・キング議員（69）は、「選挙期間中、私の7歳の孫がiPhoneでゲームをしていたところ、（祖父である）私の画像がここでは言いたくないような言葉と共に表示された。なぜこんなことが起きるのか？」と質問した。 自分のiPhoneを掲げて質問するスティーブ・キング議員 ピチャイ氏は
米Googleは12月5日（現地時間）、チャットやメッセージングなどのコラボレーションサービスの今後について公式ブログで説明した。 現在同社は一般向けコラボレーションツールとして、2013年にリリースした「ハングアウト」、2016年にリリースしたAI bot入りメッセージングアプリ「Allo」とビデオチャットアプリ「Duo」、Android向けのRCSメッセージングアプリ「メッセージ」を提供している。 Alloは4月に予告した通り、その主な機能をメッセージに統合し、開発を終了する。Alloのサポートは20
ソフトバンクで発生した大規模な通信障害は、スマートフォンを使ったキャッシュレス決済を推進しているＩＴ企業や銀行業界にも衝撃を与えた。政府は海外に比べて遅れているキャッシュレス決済を推進しているが、落とし穴が露呈した格好。通信網の安定性向上など幅広い対策が必要となりそうだ。 ＩＴ企業や金融機関ではスマホを使って代金を支払う「ＱＲコード決済」参入の動きが急拡大している。顧客がスマホのアプリに表示した「ＱＲコード」を店側が読み取るなどの方法で、決済する仕組みだ。 ただ、通信障害によりＱＲコードが表示できず、店舗
主に企業などで使われるG Suite版のGoogleカレンダーで、SMS通知が2019年1月7日に利用できなくなると発表されました。 SMS通知は、カレンダーの予定をリマインドする目的で指定した時間に送信されるもの。一般向けのGoogleカレンダーでは2015年に利用不可となっており、むしろ、いままでG Suiteで使えていたのが不思議ではあります。 今回、G Suite版でも使えなくなるわけですが、一般向けと同様にAndroid、iOSでのアプリ内通知やメールでの通知は利用できるので、基本的に困ることは
企業は、可能な限り早くアプリを市場投入したいと考える。ローコードプラットフォームは開発プロセスを加速させる。優れた機能や柔軟なカスタマイズ性を持つオープンソース ...
VMwareは、スペインのバルセロナで開催中の「VMworld 2018 Europe」で現地時間11月6日、Heptioを買収する契約を締結したと発表した。これによって「Kubernetes」サービスのエンタープライズへの普及を促進していく。 VMwareは、Heptioによって「VMwareのオープンソースコミュニティーとの関わり合いをさらに深め、アップストリームのKubernetesをより強固なものにするとともに、世界有数のエンタープライズが抱えるクラウドネイティブに向けたニーズをサポートするための
米国時間9月24日から開催されているMicrosoftのITプロフェッショナル向け年次カンファレンス「Ignite」では、「Slack」に対抗するグループチャットアプリであり、「Office 365」の看板アプリでもある「Microsoft Teams」に関してさまざまな発表が行われた。Microsoftは、Teamsは同社のビジネスアプリ史上もっとも速い成長を遂げており、リリースからわずか2年足らずで、世界の32万9000の組織で利用されるようになった（2018年3月には20万社だった）と述べている。
ニュース Dell EMCがモジュラー型インフラ「PowerEdge MX」を発表、“シェアハウス風”のリソース活用へ - 藤本 京子 2018年9月13日 06
今回はいつの時代もIT管理者を悩ませる、「動作テスト」についてお話しします（写真はイメージです） こんにちは。横河レンタ・リースで、ソフトウェアの製品開発を担当している松尾太輔です。情シスにおける“Windows 10対策”を紹介している本連載では今回、いつの時代もIT管理者を悩ませる、「動作テスト」についてお話ししたいと思います。 Windows 10は半年周期でOSがアップデートされますが、そのたびにPCそのもの、OS、そしてアプリケーションと全ての動作テスト（検証）を行うには、膨大な労力が必要です。
米アップルやグーグルのドル箱事業の一つであるスマートフォン向けアプリストアの利用企業の間に、利用中止に向けた動きが広がり始めた。アプリストアは９兆円規模に急 ...
東京・丸の内の三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ本社では、社員だけが使えるコンビニエンスストアで新たなデジタル通貨「ＭＵＦＧコイン」の実証実験がひっそりと進んでいる。 社員がスマートフォンの専用アプリに表示した２次元バーコード「ＱＲコード」を、店側がバーコードリーダーで読み取って決済する。 デジタル通貨はインターネットでやり取りされる財産的な価値を持つ電子データ。主に、複数のコンピューターで取引管理して改竄（かいざん）しにくくする「ブロックチェーン」と呼ばれる最先端技術を使った仮想通貨と、法定通貨の現金を
by David Švihovec AppleはiPhoneやiPad向けのOSである「iOS」、GoogleはSamsungのGalaxyシリーズやソニーのXperiaシリーズなどさまざまなスマートフォンで採用されているOSの「Android」を開発しており、これらのOSは世界中で使用されているスマートフォンの大半で採用されているものです。これらのOSでアプリをインストールするには、iOSの場合はApp Store、Androidの場合はGoogle Playといった専用のアプリストアを利用するのがほと
佐川急便の偽サイト。本家のWebサイトと見た目がほぼ変わらないが、本来は貨物追跡サービスで「お問い合わせ送り状No.」を入力する場所が、「インストール」になっている。画面のどこをタップしてもアプリがダウンロードされてしまうという 近ごろ、佐川急便の事案を皮切りに、個人を標的にしたサイバー攻撃が相次いでいます。それはどれも、ちょっとした気の緩みに対するリスクとは思えないほど、被害が大きいのが特徴です。 宅配大手の佐川急便を装ったショートメール（SMS）が送られてくるという事件では、佐川急便の偽サイトを大量に
老舗黒板メーカーのサカワ（愛媛県東温市）は「IT企業」に転身しつつある。スマートフォン画面をプロジェクターで黒板に投影するアプリなどの画期的な製品が話題を呼んで ...
やじうまの杜 「Visual C++」ランタイムのサポートっていつまで？ ～ちゃんと把握して早めの移行を 延長サポートが終了、もしくは終了間際のバージョンも - 樽井 秀人 2018年8月1日 06
ソフトバンクとヤフーは7月27日、コード決済サービス「PayPay」の提供を2018年秋に始めると発表した。両社が設立した合弁会社・PayPay（ペイペイ）を通じて展開し、「業種を問わず、日本全国の『現金決済が行われている場』に提供し、加盟店とユーザー数で日本ナンバー1を目指す」（ヤフー広報）という。PayPayの提供開始に伴い、6月からヤフーが提供している「Yahoo!ウォレット」のコード決済機能「コード支払い」は終了するという。 プレスリリースより PayPay提供開始に伴い、ヤフーが提供している「コ
ニュース 新しい“Gmail”が“G Suite”にも開放 ～スヌーズ、ナッジ、オフライン利用が企業でも 管理者には3つの移行オプションを提供。10月16日には新“Gmail”が標準に - 樽井 秀人 2018年7月27日 11
Docker Hubに仮想通貨を発掘する複数の不正なコンテナイメージが1年近くにわたって公開され、5月にDockerが全て削除したという。アラブ首長国連邦のセキュリティ企業Kromtechの研究者が報告した。 研究者によると、不正なコンテナイメージは「docker123321」というアカウントのユーザーによって、2017年7月ごろにDocker Hubにアップロードされたという。これまでに少なくとも17種類の不正なコンテナイメージが存在し、500万回以上のダウンロードが行われたと見られている。 この間、G
メルカリ会長兼CEOの山田進太郎氏（2017年12月に撮影）。 撮影：今村拓馬 フリーマーケットアプリのメルカリが2018年6月19日、創業から5年で東京証券株式市場マザーズに上場した。国内の新規上場では2018年最大として注目されるメルカリは、新規株式公開で調達する資金の一部を米国事業の拡大に充て、グローバル市場で新たな挑戦を始める。 果たしてメルカリは今後、アメリカと中国企業が一歩も二歩も先を走るインターネットのプラットフォームの覇権を巡る戦いで、そのプレゼンスを強めることができるのか。 時価総額は7
セキュリティ企業のFortinetとKromtechが、17の汚染されたDockerコンテナを見つけた。それらはダウンロードできるイメージだが、中に暗号通貨を採掘するプログラムが潜んでいる。さらに調べた結果、それらが500万回ダウンロードされたことが分かった。ハッカーは安全でないコンテナにコマンドを注入し、それらのコマンドが、本来なら健全なWebアプリケーションの中へこの採掘コードをダウンロードしたのだろう。研究者たちがそれらのコンテナを見つけたのは、ユーザーのイメージのためのリポジトリDocker Hu
思い描いているようにコトは進みません（写真：takasuu／iStock） 独立して会社をつくっても、すぐに潰れる会社は少なくありません。「なぜ独立して失敗する人が多いのか？」「なぜ起業して3年で潰れる会社が続出しているのか？」「どうすれば会社を潰さずにすむのか？」――。『起業3年目までの教科書 はじめてのキャッシュエンジン経営』の著者、大竹慎太郎さんが解説します。 志の高い友人とITベンチャーを立ち上げた これはある若者の話だ。彼は大学4年生の夏に、志の高い友人たちとともに、ITベンチャーを立ち上げた。
こんにちは。日本ヒューレット・パッカードのオープンソース・Linuxテクノロジーエバンジェリストの古賀政純です。前回の記事では、HPEの開発部門が注目したDockerイメージのサイズなどについて簡単にご紹介しました。今回は、Dockerイメージの管理手法についてご紹介します。 Dockerプライベート・レジストリの採用 複数の開発チームが協調して開発を行う場合、大量に存在するDockerイメージを共有する仕組みは、どのように実現するのでしょうか。HPEの開発部門が利用するDockerイメージは、非常に多岐
ウイルス対策（AV）ソフトなどの評価を行うドイツ企業AV-Testが独自に行ったテストで、Microsoftの「Windows Defender」は15製品中7位だった。Microsoftはこの結果に対し、最新のテストで改善が見られたことや、機能全体を評価する必要性について示した。 AV-Testによると、2017年12月のテストで保護性能とパフォーマンス、ユーザビリティに最も優れていた「Windows 10」向けウイルス対策製品はTrend Micro、Vipre、AhnLab、Avira、Bitdef
