NHK総合で「AIに聞いてみた どうすんのよ!? ニッポン」の第3回が、10月13日に放送されました。テーマは「健康寿命」。3回目にしてデータサイエンス界隈からのツッコミすらなくなり、個人的には寂しい放送回となりました。皆さんはご覧になられたでしょうか？ もちろん私は正座待機でした。 過去にさまざまな批判を受けたからか、番組のトーンがだいぶ変わった印象を受けました。マツコ・デラックスさんら出演者は口をそろえて「決してこれが答えではない」「スタッフが勝手に解釈して言っているだけ」と説明し、健康寿命を延ばすヒ
GoogleはWear OSで苦労している。このオペレーティングシステムがAndroid Wearとして搭乗してから4年半が経過していて、多くのメーカーがデバイスに挑戦してきたものの、結局このOSはスマートウォッチカテゴリーで主要な位置を占めることができていない。Appleは引き続きこの分野での優勢を誇り、一方最有力の競合相手であるSamsungとFitbitは、OSに関しては自社内での開発を選択した。 昨年2月にはAndroid Wearには控え目な2.0アップデートが加えられ、今年3月には完全にブラン
2018-09-30 to android wear, ant, apple, googlenews, samsung, ウェアラブル, オペレーティングシステム, スマートウォッチ, メーカー, 位置, 健康, 開発 by takuya
森永製菓は２８日、同社のチョコレート菓子「チョコフレーク」の生産を終了すると発表した。商品を製造している千葉県野田市の子会社工場を２０１９年１２月に閉鎖するためで、同社は１９年４〜６月ごろに生産を終える予定としている。 「チョコフレーク」は、コーンフレークにチョコをコーティングした菓子で、１９６７年から販売。甘くて軽い食感が人気を集めた。 ただ、ここ数年は売り上げが落ち込んでいたという。同社は、背景に“ながら食べ”の増加があると分析。広報担当者は「中でもスマートフォンなどのタッチパネルに触りながら食べると
日立製作所(6501.T
Googleが同社のフィットネスアプリ「Google Fit」をアップデートしました。歩数や運動時間などを記録するだけではなく、世界保健機構と協力して健康に効果的との結果が出ている推奨運動量に基づき、あらたに「通常の運動（分）」と「強めの運動（ポイント）」の2つの指標が追加されています。 体を動かすことはどんなことでも健康のためによいとの考え方から、散歩や家事、ヨガなどどんな些細なことでも通常の運動とみなされます。といっても一応の目安があり、たとえばウォーキングなら毎分30歩以上の運動が「通常の運動」とし
政府・与党が、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会の酷暑対策として、夏の時間を2時間繰り上げる「サマータイム」の導入を検討していると報じられています。サマータイム導入については、ITシステムの改修作業が発生する、健康への悪影響がある――など、さまざまな批判の声が出ていますが、ネット上ではこんな指摘も出ています。 それは「電波時計が狂うのではないか」というものです。一体どういうことなのでしょうか。情報通信研究機構（NICT）、電波時計の国内メーカーに聞きました。 写真はイメージです 「『何時
オフィスに冷蔵庫と専用ボックスを設置することで、従業員が惣菜やご飯、カレーといった健康的な食事を低価格で楽しめるサービス「オフィスおかん」。同サービスを提供するおかんは8月2日、複数の投資家より総額7億円の資金調達を実地したことを明らかにした。 今回おかんに出資をしたのはグローバル・ブレインと楽天（楽天ベンチャーズ）、それから既存株主でもあるYJ キャピタル、みずほキャピタル、SMBCベンチャーキャピタルだ。なおグローバル・ブレインについてはグローバル・ブレイン6号投資事業有限責任組合と31VENTURE
愛知県豊田市の小学校で、小学1年生の男子児童が熱中症で亡くなった。1キロほど離れた公園で「虫捕り」の校外学習をした直後だった。なぜ酷暑にもかかわらず、屋外での授業が行われたのか。学校リスクを研究している名古屋大学の内田良准教授は「『日焼け止め禁止』という学校があるように、教育現場では健康リスクより教育的効果が重視されている。その結果、重篤な事故が起きてしまう」と指摘する――。 2018年7月18日、熱中症とみられる症状で児童38人が救急搬送された宮城県名取市立下増田小学校。午前9時ごろから全校児童が校庭に
違反者には5万円以下の過料という罰則付き 6月27日、東京都議会での受動喫煙防止条例が賛成多数で成立した。従業員を雇う飲食店で、原則、屋内禁煙を求める。違反者には5万円以下の過料という罰則付きの条例だ。 一方、国会で審議されている健康増進法改正案では、受動喫煙の防止について店舗面積を基準としており、小規模な店は対象外としている。国の法案と都の条例では、都条例のほうが厳しい。都条例は段階的に施行され、2020年4月までに全面施行される。 たばこの受動喫煙防止をめぐり、都と国の規制が違ってしまったのは、なぜな
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これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、日本生命保険相互会社の筒井義信会長のインタビューをお届けしよう――。 異業種からの「生命保険参入」にどう備えるか ──AIの進化など技術革新によって事業環境はどう変わると見ていますか。 当社が扱うお客様の契約内容には健康情報を含めた高度なセキュリティを必要とするデータが含まれており、ITと密接な関わりがあります。近年の先端ITの革新的な
成人年齢を現行の２０歳から１８歳に引き下げるとともに、女性が結婚できる年齢を１６歳以上から男性と同じ１８歳以上にする改正民法は１３日、参院本会議で与党などの賛成多数により可決、成立した。施行は２０２２年４月１日。成人年齢の見直しは、１８７６（明治９）年の「太政官布告」で満２０歳とされて以来、約１４０年ぶりとなる。 改正法の付則には、成人年齢の引き下げに伴い年齢要件の見直しが必要な２２の法律の改正も盛り込まれた。１０年間有効のパスポートを１８歳から取得できるようにする旅券法改正や、性同一性障害の人が家庭裁判
