インターネット上に無数に存在するウェブサイトのデータを送受信するための通信プロトコルが「Hypertext Transfer Protocol(HTTP)」です。このHTTPによる通信をより安全に ...
混雑回避などの理由から、「v6プラス」や「transix」などのIPv6 IPoEインターネット接続サービスに乗り換えた人も多いことだろう。しかし、これらの環境で、IPv6がどう ...
ソフトバンクで発生した大規模な通信障害は、スマートフォンを使ったキャッシュレス決済を推進しているＩＴ企業や銀行業界にも衝撃を与えた。政府は海外に比べて遅れているキャッシュレス決済を推進しているが、落とし穴が露呈した格好。通信網の安定性向上など幅広い対策が必要となりそうだ。 ＩＴ企業や金融機関ではスマホを使って代金を支払う「ＱＲコード決済」参入の動きが急拡大している。顧客がスマホのアプリに表示した「ＱＲコード」を店側が読み取るなどの方法で、決済する仕組みだ。 ただ、通信障害によりＱＲコードが表示できず、店舗
米Googleは11月28日（現地時間）、米国で提供しているMVNOによるモバイル通信サービス「Project Fi」の名称を「Google Fi」に変更し、サポート機種を拡大したと発表した。米Appleの「iPhone」でも利用できるようになった。 ロゴも刷新した Project Fiは、2015年4月に開始したサービス。米Sprintと米T-Mobileの回線、信頼性が高いとGoogleが判断したWi-Fiスポットを利用し、通信を暗号化することで高速でセキュアなサービスの提供を目指している。料金体系も
米Googleのクラウドネットワーキングで米太平洋時間の11月12日、一時的に接続障害が発生し、一部のGoogleサービスに接続できなくなる問題が起きた。この間、Googleへのトラフィックは中国やロシアを経由していたことが判明。セキュリティ企業などは、インターネットトラフィックの経路制御を行うプロトコル「BGP」の仕組みに関する弱点が露呈したと指摘している。 11月12日、Googleサービスに接続できなくなる障害が発生した 米セキュリティ企業ThousandEyesでは、社内で使っていたGoogleの
現金以外の決済手段として、身近な存在であるクレジットカード。日本全体での利用額も増えつつあるが、最近ではこのクレジットカードに“IoT化”の波がやってきている。 2018年10月、ソフトバンクが米Dynamicsと次世代型クレジットカードの日本展開について協業を検討していると発表した。Dynamicsが開発しているカードには、三井住友カードが採用を発表したパスコード機能付きのクレジットカードなどがあるが、今回の協業で主役になるのは、SIMカードを内蔵し、双方向通信が可能な「Wallet Card」だ。 S
米Googleは10月16日（現地時間）、Webブラウザ「Chrome 70」（70.0.3538.67）の安定版をWindows、Mac、Linux向けに公開した。 予告通り、Googleのサービスにログインすると自動的にChromeにもログインする機能を手動に変更した。 Chromeの［設定］→［詳細設定］→［プライバシーとセキュリティ］ページに［Chromeへのログインを許可する］という項目が追加されこれをオフにしておけば、ChromeでGmailなどにログインしても自動的にChromeにログインす
ニュース ソフトバンク、IoT向け通信方式にIPアドレスを使わない新技術 - 関口 聖 2018年9月28日 15
旅人ITライターの中山です。海外との通信事情の違いで「日本はフリーWi-Fiが少ない」と記載された記事やSNSの投稿をよくみます。ですがスマートフォンやPCを持って頻繁に国内外をウロウロしている筆者としては「日本のフリーWi-Fiサービスは海外と比べても大きな差はない」という印象です。たとえば空港や大きな駅には、たいていフリーWi-Fiサービスが導入されています。特に空港はよほど地方の空港でもない限りフリーWi-Fiがなかった試しはありません。 ショップや飲食店にしても、国内ではセブンイレブン、ローソン、
欧州連合（EU）の新しい法案が通過すると、NetflixやAmazon.comなどのストリーミングサービスは、EU圏では同地域で製作された映画や番組の配信を増やすことが必要になる。 Varietyによると、この法案が可決されれば、EU圏で営業しているオンデマンド動画ストリーミングサービスは、コンテンツの少なくとも30％を同地域で製作されたものにすることが必要になるという。 欧州委員会の通信ネットワーク規制部門を率いるRoberto Viola氏は先週末、ベネチア国際映画祭でVarietyの取材に応じ、「ま
ニュース 年2400円のIoT用個人向けプラン、IIJが8月30日より提供開始 - 石井 孝幸 2018年8月22日 19
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eコマースの巨人、米アマゾン・ドットコムが「アマゾン銀行」を始めるのは時間の問題だとする憶測が飛び交う中、国内ではLINEやKDDIが本格的に金融ビジネスを開始し、早期拡大を狙っている。ディスカウントストア大手のドンキホーテホールディングス（HD）が銀行業への参入を検討すれば、丸井グループは2018年9月、積み立て投資専門の「tsumiki証券」をスタートさせる。他業種から金融への強い流れは何を意味するのか？ 他業種からの金融業への参入は単にサービスの拡大を目的としているのか？ REUTERS/Yurik
政府は、海上、航空両自衛隊が行っている施設警備など地上任務の一部を陸上自衛隊に移管する方向で検討に入った。海空自衛隊の人員を艦艇や航空機の運用に関連する任務に優先配分し、海洋進出を強める中国への対処力を強化する狙いがある。 今年末に見直す防衛政策の基本指針「防衛計画の大綱」（防衛大綱）に、陸海空の所属を超えた人員提供を意味する「クロスサービス」の実施を明記する方針だ。警備任務の移管は来年度から準備に着手し、数年以内の実現を目指す。将来的には車両による輸送業務などへの対象拡大も検討する。 基地や宿舎などの自
H.I.S.モバイルは、既存のSIMに貼るだけで、世界75の国と地域でデータ通信できる海外渡航者向けSIMを7月1日に発売します。 いわば「貼るSIM」とも呼べる同サービスは、1日500円で海外で200MBまで通信できる「変なSIM」として提供。同SIMは6月22日より先行予約を受け付けており、サービス開始は7月1日を予定します。 ●単一のSIMスロットに「2枚のSIM」 通常のSIMカードはプラスチックのタイプが一般的。対する「貼るSIM」は「サブSIM」と呼ばれ、薄いシールにICチップを埋め込んだもの
