堅実な副収入をつくるにはどうすればいいのか。3年前に不動産投資をスタートさせた43歳のワーママは、現在5つの物件を保有し、年200万円を稼いでいる。20代から貯蓄も続けており、金融資産は5000万円を越えているという。なぜ会社員を続けながら。不動産投資に手を出したのか。リスクとリターンの実際について聞いた――。 ※本稿は、雑誌「プレジデントウーマン」(2018年8月号)の特集「貯めてる女性たちの『1日・1週間・1年』」の記事を再編集したものです。 会社に勤めながら40歳で不動産投資をスタートした女性 首都
キャッシュレス化のカギは「コンビニと銀行」 本格的に、「お財布不要」の時代が来るかもしれない。 日本でも利用が進む「アリペイ」。(写真=アフロ) 現金のやりとりなしで決済をする「キャッシュレス化」が世界的に進んでおり、2015年の民間消費に占めるクレジットカードとデビットカードの割合は世界で約40%にのぼっている。だが、日本は17%程度で、現金決済を好む文化が根強い。日本は治安が良く、偽札も少ないうえ、ATMなど金融インフラが整備されており、現金決済が便利なためだ。「プライバシー情報を第三者に渡すことに抵
Googleは、Chromeのアップデートによりさまざまな機能を追加するという。5分経過でタブを自動停止する機能、データ通信量を制限する機能など。任意のサイトの ...
【ワシントン=黒瀬悦成】米ホワイトハウスは18日、トランプ政権が次期大統領専用機「エアフォースワン」について、2機を計39億ドル(約4400億円)で導入する契約を航空機大手ボーイングと締結したことを明らかにした。2機は2024年までに米政府に引き渡される見通し。 ホワイトハウスによると、現在のエアフォースワンは導入から31年がたち、7年前から更新計画が進められていた。ボーイング社は当初、53億ドルの価格を提示していたが、トランプ大統領は「高過ぎる」と批判して同社に値下げを要求。ホワイトハウスは「14億ドル
毎月かさむ携帯電話の料金が節約できる格安スマホ。利用者が増える一方、関心はあるけれど仕組みが分からない人もいるようです。利用する上でのメリットや注意点を ...
屋根にソーラーパネルを取り付けることで「最終的に損せず、利益は残るんだろうか?」という疑問は、太陽光発電に興味がある人ならまず間違いなく抱くもの。そんな疑問に答えてくれるのが、人工衛星データなどからソーラーパネル設置の利益性を判断してくれるGoogleの「Project Sunroof」です。2015年にアメリカを対象に始まったこのプロジェクトは、徐々に世界各国に拡大する動きを見せています。 Project Sunroof https
インスタグラム上で、主婦を狙った詐欺が横行しています(写真:naka / PIXTA) 「インスタグラム(以下、インスタ)」上で女性、中でも主婦を狙った詐欺が横行している事実をご存じだろうか。今回は代表的な被害のパターンから主婦ばかりが詐欺業者に狙われる理由や、その回避策について解説したい。 インスタは近年、特に注目を集めるSNSの1つ。スマホで撮影した画像をフィルターで加工したり、加工した写真を投稿したりできるのが特徴だ。昨年「インスタ映え」が「忖度」と並び、「ユーキャン新語・流行語大賞」を受賞したこと
特集は、企業が今注目すべきワイヤレス技術のトレンド解説やOffice 365のライセンス料を節約するTips。他に、リレーショナルデータベースが問題になっている現状、NVMeの性能のボトルネックになっているストレージコントローラー問題などの記事をお届けする。
在宅医療が拡充されれば、効率化が実現して社会保障費の節約になる・・・ と素朴に信じている人がいます。とくにメディアでは、在宅医療が医療費抑制の切り札であるかのごとき報道をみかけます。もちろん、そんなことはぜーんぜんありません。病院でやってることを在宅でやりはじめたら、そりゃぁ非効率も甚だしく、コストは増大し、マンパワーが疲弊していくことは明らかです。在宅医療を普及させていくということは、医師や看護師が地域に出ていけばよいということではありません。むしろ、患者(住民)側が変わっていくことが前提なのですね。沖
家や土地の売却には、さまざまな費用(税金を含む)がかかる。そのことを計算に入れておかないと、予定より手元に残るお金が不足し、売却後のプランにも狂いが生じかねない。不動産売却にかかる経費のポイントを押さえ、無駄な出費を減らそう。
スキー旅行やスノーボード旅行に行くとき、「スキー・スノボ保険」に加入する必要はあるのか検証! クレジットカードに付帯する「国内旅行傷害保険」なら、パッケージツアーのスキー・スノボ旅行に限り、ケガによる後遺障害や入院・通院で保険金が支払われるのでお得! スキー・スノボ旅行で、どのような場合に「国内旅行傷害保険」が適応されるのか徹底解説!