2019年モデルへのマイナーチェンジと同時にAWD（4WD）の追加が大きなトピックとなった北米仕様の新型『プリウス』。後輪をモーターのみで駆動するAWDシステム自体は基本的に日本のプリウスAWDと同じである。 ただし、ギヤ比は異なっていて日本は「ハイデフ」と呼ばれる燃費を重視した高い設定。いっぽう今回導入された北米仕様は「ローデフ」と呼ばれるトルク重視の低いギヤが使われている。 しかし、それ以上に驚くのはフロアの構造だ。なんと北米向けのプリウスAWDは、日本のプリウスAWDとも異なる専用開発の後部フロアを
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。 2018年11月30日付 ●3社連合提携維持、日産・ルノー・三菱自、トップ会談「共同でリード」（読売・6面） ●NY株高東京も急伸「利上げ打ち止め」観測好感（読売・7面） ●あなたが選ぶ10大ニュース（読売・12・13面） ●まだまだセダン日本勢粘る、米大手は大型車シフト、米LA自動車ショー（朝日・9面） ●マクロン
日産自動車とフランスの自動車大手ルノー、三菱自動車の会長を兼務するカルロス・ゴーン容疑者。３社連合は、ゴーン容疑者の剛腕を頼みに世界販売台数を伸ばしてきたが、金融商品取引法違反容疑による逮捕で、一気に暗雲が立ち込めてきた。開発競争が激化する電動化などの次世代車市場でも一段の販売増を追えるのか。ゴーン容疑者失脚後の経営体制でも、世界での販売拡大を続けられるかが焦点となりそうだ。 次世代車戦略に影響 ３社連合の世界販売の合計は２０１７年に前年比約６５％増の１０６０万台となり、トヨタ自動車を抜いて２位に躍進した
世界各国で開発が続く自動運転技術。日本国内でも、トヨタのセーフティセンスや日産のプロパイロットなど、レベル1〜レベル2と呼ばれる技術は普及している。だがここに来 ...
今回は、日本企業が持つ企業文化がITに悪影響を与えることに言及する。筆者は日本において、最も尊敬される企業がトヨタ自動車であるということが、他の日本企業のIT導入を阻んでいると考えている。今回はその理由について考察する。
自動車の恐竜化は止められないのでしょうか（写真：トヨタグローバルニュースルーム、Honda Media Website） 今の乗用車はどんどん大きく、重くなっている。 競合するトヨタ自動車「カローラ」を横目に、「隣のクルマが小さく見えま～す」という強烈なメッセージで2代目の日産自動車「サニー」がデビューしたのは今から50年近く昔、1970年のことだ。 大きさこそがクルマの価値、富の象徴だった当時からはずいぶん進歩したとはいえ、自動車のサイズが年を追うごとに拡大する一方なことに変わりはない。 多くの車が3ナ
新設住宅着工戸数で約45％を占める戸建住宅市場に構造変化の兆しが出ている。パナソニック ホームズ、トヨタホームなどの大手プレハブメーカーが木造住宅事業に続々と ...
16年10月12日。トヨタ自動車の豊田章男社長（左）と、スズキの鈴木修会長。業務提携に関する協議を開始するに際しての記者会見にて ここ数年、トヨタ自動車はアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーのみならず、マイクロソフトのようなテック企業やアルベルトのようなデータエンジニアリング会社、小売のアマゾン、サービス産業のウーバー、飲食業のピザハットに至るまで提携や協業関係を構築している。 企業間の話だけではない。エンジニアに関してもそうだ。トヨタのAI（人工知能）研究を担うTRI（Toyota
トランプ米大統領が自動車の輸入制限に向けた検討を指示し、最大２５％の関税が適用される可能性もあるなか、日本の大手自動車メーカーや関連企業に警戒感が広がっている。２４日の東京株式市場では米国内に工場を持たず、米国販売を輸出に頼るマツダが５．２％安となるなど自動車各社の株価が軒並み下落した。 マツダの小飼雅道社長は２４日、東京都内の発表会で記者団に「しっかり注視したい。環境変化に対応できる体質を高める」と述べた。同社は昨年、国内で生産する約９７万台の２割超に当たる２１万台を米国に輸出。２０２１年には米アラバマ
