「弟を日本一にする」。イオングループ創業者・岡田卓也の実姉・小嶋千鶴子は、その言葉通り、家業の岡田屋呉服店を日本最大の流通企業に育てた。人事や組織経営の専門家だった小嶋は、一体なにをしてきたのか。『イオンを創った女』（プレジデント社）の著者・東海友和氏が知られざるエピソードを紹介する――。 「なんかわからんけど威厳のある人」 「なんか問題あらへんか？」 紺の伊勢木綿の洋装で、髪を後ろに束ねた威厳のある「おばさん」が、店員にそう声をかける。声をかけられた店員は怪訝な顔をして「誰や、このおばさんは」ということ
患者から採取した細胞組織を顕微鏡で観察するなどして、「がん細胞や腫瘍はないか」といった疾患の有無を判断する病理診断。この診断を専門に行う病理医が今、国内外で不足傾向にあるという。 そんな現状を「AIによる病理画像診断ソフト」を通じて改善しようと試みているのが、福岡に拠点を構える九州大学発ベンチャーのメドメインだ。同社は8月17日、 DEEPCOREとドーガン・ベータを引受先とした第三者割当増資により1億円の資金調達を実施したことを明らかにした。 病理医が気づきにくい病気もAIが発見 そもそも病理診断に関し
全日本剣道連盟（全剣連）の「居合道（いあいどう）」部門で、段位・称号取得の際に金銭授受が横行していた実態が表面化した。「剣による人間形成」を旗印とする組織で、“肩書”が売買されていた格好だ。内閣府に提出された告発状などからは、既得権益におぼれた審査側と、名誉欲に走る受審者とのいびつな共存関係が浮かぶ。 ■「私ももらった」 「誠意やないか。カネやないか」 平成２４年３月。告発状によると、関西地方に住む連盟会員の男性は、居合道の称号で最高位の「範士」審査を目前にして、そう迫られた。相手は全剣連の専門委員会「居
これからビジネスマンはどう変わるべきか。「プレジデント」（2018年4月30日号）では、特集「いる社員、いらない社員」で、大企業のトップ29人に「人材論」を聞いた。今回は、日本生命保険相互会社の筒井義信会長のインタビューをお届けしよう――。 異業種からの「生命保険参入」にどう備えるか ──AIの進化など技術革新によって事業環境はどう変わると見ていますか。 当社が扱うお客様の契約内容には健康情報を含めた高度なセキュリティを必要とするデータが含まれており、ITと密接な関わりがあります。近年の先端ITの革新的な
6月12日、アメリカ・トランプ大統領と北朝鮮・金正恩朝鮮労働党委員長との間で、史上初の米朝首脳会談が開かれた。会談後の共同声明では、朝鮮半島の非核化を宣言したものの具体的な行動や検証については言及なし。これは日本にとってどういう意味を持つのか。プレジデント社の公式メールマガジン「橋下徹の『問題解決の授業』」（6月12日配信）より、抜粋記事をお届けします――。 写真=AFP／アフロ トランプのおっちゃんは知っている！ 局面を動かす時こそ政治家・トップの出番だ トランプのおっちゃんが世界を引っ掻き回している。
「MBA（経営学修士）は、現実のビジネスには役に立たない」。そう公言する人は少なくない。実際に学生が集まらず、募集停止に追い込まれた大学院もある。しかし同志社大学の加登豊教授は「MBAが役立たずなのではなく、取得者や派遣者がMBAを役立てる方法を理解していないだけだ」という――。 頭でっかち、転職……MBAへの否定的な意見 今回の一穴＝MBAは諸悪の根源だと思っている 何をいまさらと思う人も多いかもしれない。いまの若手・中堅社員にはMBA（Master of Business Administration
