米Googleは12月5日（現地時間）、チャットやメッセージングなどのコラボレーションサービスの今後について公式ブログで説明した。 現在同社は一般向けコラボレーションツールとして、2013年にリリースした「ハングアウト」、2016年にリリースしたAI bot入りメッセージングアプリ「Allo」とビデオチャットアプリ「Duo」、Android向けのRCSメッセージングアプリ「メッセージ」を提供している。 Alloは4月に予告した通り、その主な機能をメッセージに統合し、開発を終了する。Alloのサポートは20
日立製作所会長の中西宏明氏（７２）が経団連の会長に就いて半年。就職、採用活動の指針を廃止し、大企業中心の経団連にＩＴやベンチャー企業を呼び込む方針を打ち出し ...
Googleは米国時間10月8日、データが流出したおそれがあるのを受けて「Google+」を終了すると発表したが、今度は法人向け生産性プラットフォーム「G Suite」のアラートセンターを広く利用できるようにした。 Googleは米国時間10月10日、これまでベータ版でしか提供していなかったアラートセンターについて、「G Suiteを利用している企業が脅威を検知し、軽減する措置を取るのに役立つ」とブログに記した。 9月にベータ版がリリースされたアラートセンターは、セキュリティに関する警告と通知を1つのイン
多くの人が業務に携わるオフィスの環境では、多くのWi-Fiの電波が飛び交うことで問題が生じることもあります。ごちゃごちゃになってしまったWi-Fi環境を整理すべく、ITに特化した人材サービスを行っているTriplebyteが採った手法がブログで公開されています。 How Triplebyte solved its office Wi-Fi problems - Triplebyte Blog https
企業の創業者が、競合他社の新製品をこき下ろすレビュー記事を書くというのは尋常なことではないが、Oculusの共同創設者Palmer Luckeyは、ずっと尋常ではない起業家で通ってきた。 昨日（アメリカ時間8月27日）、Luckeyは、自身の個人ブログに『Magic Leapは悲劇の誇大広告』と題したMagic Leapの開発者向けキットのレビュー記事を掲載した。その中で彼は、いくつかお世辞を述べてはいるものの、大部分は、その新製品の欠点の列挙と、同社の重役たちがAR技術のたわごとを並べていながら、結局は
無料でルート証明書を発行するLet's Encryptが、2018年8月時点で1億1500万以上のウェブサイトに証明書を提供していることをブログで明らかにしました。ウェブサイトを無料でHTTPS化できるとあって多くのユーザーからの支持を得ているLet's Encryptのルート証明書ですが、すべての端末に信頼されるためにはさらに5年以上かかるという予想を出しています。 Let's Encrypt Root Trusted By All Major Root Programs - Let's Encrypt
やじうまの杜 「Visual C++」ランタイムのサポートっていつまで？ ～ちゃんと把握して早めの移行を 延長サポートが終了、もしくは終了間際のバージョンも - 樽井 秀人 2018年8月1日 06
ニュース 新しい“Gmail”が“G Suite”にも開放 ～スヌーズ、ナッジ、オフライン利用が企業でも 管理者には3つの移行オプションを提供。10月16日には新“Gmail”が標準に - 樽井 秀人 2018年7月27日 11
ニュース 渋谷から3駅先に「五反田バレー」設立、“ビットバレー”に代わるIT企業の新たな聖地へ - 永沢 茂 2018年7月25日 19
「hiri」はOutlook互換の有料メールクライアントソフトですが、WindowsやmacOSに加えてLinuxでも動作するのがその特徴の1つです。どのようにしてオープンソース文化圏のLinuxにクローズドソースで有償のメールクライアントを提供するようになったのかについて、hiriの共同設立者であるデヴィッド・パワーさんがブログに書いています。 A year on — our experience launching a paid, proprietary product on Linux. https
セキュリティ企業のTripwireは6月18日、米Googleのスマートスピーカー「Google Home」とストリーミング用端末の「Chromecast」について、ユーザーの位置情報を高い精度で流出させてしまう問題が見つかった伝えた。この問題を悪用して住所を特定されれば、脅迫や詐欺などの手口に利用される恐れもあるとしている。 スマートスピーカー「Google Home」とストリーミング用端末「Chromecast」にユーザーの位置情報を流出させてしまう問題が見つかった Tripwireのブログ Trip
カヤックLivingのメンバー。左から4番目が代表取締役の松原佳代氏 Googleで「田舎 移住」と調べると、数えきれないほどの情報サイトやブログが出てくる。それだけ、毎日の満員電車から解放されてのびのびと暮らしたいという人が多いのだろう。カヤックグループで、本社を神奈川県鎌倉におく“田舎のインターネット企業”のカヤックLivingが本日発表したサービスは、そんな人たちの願いを実現する手助けをしてくれる。 カヤックLivingは6月4日、移住したい人と移住してほしい地域をつなげる「SMOUT」のリリースを
