日本車は欧州やアメリカメーカーのクルマに比べて道具としては優れているが、個性がないという言われ方をすることがある。だがこれは本当なのだろうか？ 今回は国産車の ...
働きたくありませんでした。今もなお、口癖のようにつぶやいています。「働きたくない」。でも、生きていくためにはお金が必要でした。だけど、学歴も職歴もありません。それでも、それなりにお金を稼ぎたい。そんな無茶なお願いをかなえてくれる仕事が日本にはありました。 こんにちは、自転車で世界一周をした周藤卓也@チャリダーマンです。150カ国と13万1214.54kmを旅した日々は過去の話。その旅が仕事にならないかと試した時期もありましたが、そうはうまく風吹くことなくタイムオーバー。その状態で踏みとどまったって、いつま
日本建設業連合会の山内隆司会長（大成建設会長）は２２日の定例記者会見で、油圧機器メーカーのＫＹＢと子会社のカヤバシステムマシナリーによる免震・制震装置の検査データ改竄（かいざん）問題に触れ「われわれが請け負っている工事でＫＹＢの装置を納入しているため、一定の責任感はある」との認識を示した。交換などに要する経費については「ＫＹＢが負担すべき。これは共通認識」と強調した。
スーパーカーといえばヨーロッパに存在する自動車メーカー、フェラーリやランボルギーニなどのイメージが強い。だが日本車の歴史を振り返ると、世界に誇れるスーパーカー ...
7-Eleven（セブンイレブン）が他より進んでいるところといえば、人類の飲み物消費量の限界を拡大する努力ぐらいだろう。しかし今や日本企業がオーナーであるこの巨大コンビニチェーンは、モバイルペイメントの導入が他よりずば抜けて遅いことでも、目立っていた。 同社の今日（米国時間9/10）の発表によれば、ついに同社も、今月からアメリカの“多くの”ストアにApple PayとGoogle Payを導入する。おもしろいことに、シャーベットドリンクSlurpeeの自販機では、Samsungがこの二大強敵を抑えている。
新設住宅着工戸数で約45％を占める戸建住宅市場に構造変化の兆しが出ている。パナソニック ホームズ、トヨタホームなどの大手プレハブメーカーが木造住宅事業に続々と ...
独自の技術で水に浮く小型電気自動車（ＥＶ）を開発しているベンチャー企業のＦＯＭＭ（川崎市）が、１２月をめどにタイでの生産に乗り出す。日本の自動車メーカーが多数 ...
富山県の小さな会社が作るアウトドア用ヘッドライトに、注文が殺到している。1日40個ほどの売り上げだったのが、ある日からの2日間で1800個に激増した。 きっかけは、購入者によるツイッターへの投稿だ。商品とともに添えられていた2枚つづりの「手紙」の内容が反響を呼んでいる。 「じぶんたちの子供のように時間をかけてじっくりと」 ツイッターユーザーの「さほ触手」（＠sahotex）さんは2018年7月23日、通販サイトでアウトドア用のヘッドライトを購入したところ、「商品の箱の中から涙ぐましい手紙が出てきた ...
マツダは２３日、本社工場（広島県府中町、広島市）の夜間操業を１７日ぶりに再開した。西日本豪雨の影響で７日に操業を停止したが、昼夜２交代制に戻った。ただ、被災して出社できない社員がいるほか、道路網の寸断などで自動車部品の輸送に時間がかかっていることから、８月１０日までは残業をやめるなど稼働時間を短縮する方針だ。 マツダは本社工場と防府工場（山口県防府市）で７～１１日に生産を休止し、１２日に両工場の操業を再開した。ただ、本社工場については被災した部品メーカーも多く、部品の供給が一部で滞っていたことから、夜間の
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世界中でも日本だけで発表会が設けられたという「Surface Go」。 単純に2in1カテゴリーの軽量コンパクトモデルとしては、極めてよくできた製品だが、そこはあまり議論のないところだろう。 「Surface Go」日本モデル Surface Proに近い体験をより小型軽量なモデルで実現 そもそものルーツをたどれば、Windows 8を立ち上げる際、Windowsの伝統的なユーザーインタフェースとタッチパネルを用いたタブレットのユーザーインタフェースの融合を、ハードウェアでも表現しようとした結果生まれたの
福田昭のセミコン業界最前線 日立の半導体部門とフラッシュメモリが起こしたマイコン革命 - 福田 昭 2018年7月18日 06
中国の電子機器メーカーである小米（シャオミ）が香港証券取引所に現地時間7月9日午前、株式上場した。株価は一時、公開価格を6％近く下回った。 IPOを果たしたシャオミの初値は、公開価格を2％以上下回り、一時は株価が5.88％下回る場面もあった。 株式の公開価格は17香港ドル（約240円）だったが、一時は16香港ドルまで下落し、16.80香港ドルで取り引きを終了したと、Reutersは報じている。 厳しい上場となったXiaomi。一方で、Reutersによると香港の主要な株価指数は1.3％上昇したという。 「
日本市場にも参入済みの中国Oppoが、ノッチなし全画面スマートフォンFind Xを発表しました。うわさどおり、前後カメラは電動せり出し式の「Stealth 3D Cameras」を搭載しています。いまや世間はノッチ付きの"ほぼ全画面"スマホで溢れかえっているわけですが、本音を言えば「完全に全画面のほうがいい」という人も多いはず。しかし、空前の自撮り、Instagramブームの前にはフロントカメラをなくすわけにも行かず、メーカーの設計担当者はイライラが募る毎日だろうと察します。 しかしそういうところにアイデ
「なぜ日本のメーカーは、海外のメーカーのように、白いボディーの製品に白のケーブルを添付することができないのだろう」──このような趣旨のツイートが話題になった。同じような疑問を持つ人は多いようで、何千件とリツイートされるとともに、メーカーで開発に従事していると思われる他のユーザーが、さまざまな視点からの回答を寄せていた。 この疑問はSNSで1～2年周期で話題になる、一種の「あるある」ネタである。中には、自分で製品を使っていればこのくらいのことは気付いて当然で、それはつまり自分で開発した製品を使っていないので
実は今、この加熱式たばこが普及しているのは、世界でも日本だけと言っていい（撮影：今井康一、石阪友貴） 日本のみで繰り広げられている加熱式たばこ戦争。これは世界の潮流から外れたトレンドなのか。 ビジネスの世界で「ガラパゴス」と言えば、いいイメージがない。 当記事は「ニューズウィーク日本版」（CCCメディアハウス）からの転載記事です。元記事はこちら 1990年代から2000年代前半にかけ、日本の携帯電話は世界的に高い性能や機能を誇っていたが、日本という孤立した環境で最適化が著しく進んだ結果、世界市場では全く勝
16年10月12日。トヨタ自動車の豊田章男社長（左）と、スズキの鈴木修会長。業務提携に関する協議を開始するに際しての記者会見にて ここ数年、トヨタ自動車はアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーのみならず、マイクロソフトのようなテック企業やアルベルトのようなデータエンジニアリング会社、小売のアマゾン、サービス産業のウーバー、飲食業のピザハットに至るまで提携や協業関係を構築している。 企業間の話だけではない。エンジニアに関してもそうだ。トヨタのAI（人工知能）研究を担うTRI（Toyota
トランプ米大統領が自動車の輸入制限に向けた検討を指示し、最大２５％の関税が適用される可能性もあるなか、日本の大手自動車メーカーや関連企業に警戒感が広がっている。２４日の東京株式市場では米国内に工場を持たず、米国販売を輸出に頼るマツダが５．２％安となるなど自動車各社の株価が軒並み下落した。 マツダの小飼雅道社長は２４日、東京都内の発表会で記者団に「しっかり注視したい。環境変化に対応できる体質を高める」と述べた。同社は昨年、国内で生産する約９７万台の２割超に当たる２１万台を米国に輸出。２０２１年には米アラバマ
