2019年モデルへのマイナーチェンジと同時にAWD（4WD）の追加が大きなトピックとなった北米仕様の新型『プリウス』。後輪をモーターのみで駆動するAWDシステム自体は基本的に日本のプリウスAWDと同じである。 ただし、ギヤ比は異なっていて日本は「ハイデフ」と呼ばれる燃費を重視した高い設定。いっぽう今回導入された北米仕様は「ローデフ」と呼ばれるトルク重視の低いギヤが使われている。 しかし、それ以上に驚くのはフロアの構造だ。なんと北米向けのプリウスAWDは、日本のプリウスAWDとも異なる専用開発の後部フロアを
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。 2018年11月30日付 ●3社連合提携維持、日産・ルノー・三菱自、トップ会談「共同でリード」（読売・6面） ●NY株高東京も急伸「利上げ打ち止め」観測好感（読売・7面） ●あなたが選ぶ10大ニュース（読売・12・13面） ●まだまだセダン日本勢粘る、米大手は大型車シフト、米LA自動車ショー（朝日・9面） ●マクロン
働きたくありませんでした。今もなお、口癖のようにつぶやいています。「働きたくない」。でも、生きていくためにはお金が必要でした。だけど、学歴も職歴もありません。それでも、それなりにお金を稼ぎたい。そんな無茶なお願いをかなえてくれる仕事が日本にはありました。 こんにちは、自転車で世界一周をした周藤卓也@チャリダーマンです。150カ国と13万1214.54kmを旅した日々は過去の話。その旅が仕事にならないかと試した時期もありましたが、そうはうまく風吹くことなくタイムオーバー。その状態で踏みとどまったって、いつま
スーパーカーといえばヨーロッパに存在する自動車メーカー、フェラーリやランボルギーニなどのイメージが強い。だが日本車の歴史を振り返ると、世界に誇れるスーパーカー ...
【ワシントン＝塩原永久】米通商代表部（ＵＳＴＲ）は１６日、米貿易関連法に基づき、日本と通商協定締結に向け交渉開始を米議会に通告した。実際の協議入りは通告から９０日を過ぎた来年１月中旬以降になる。ＵＳＴＲは議会宛ての書簡で、日本の関税・非関税障壁が「慢性的な対日貿易不均衡につながっている」と日本市場の閉鎖性を批判した。 ＵＳＴＲは同日、日本と欧州連合（ＥＵ）、英国の３カ国・地域との協議入りを議会に一斉に通告した。 ＵＳＴＲは議会に通告した書簡で「米国・日本通商協定」の交渉開始を表明。日本は米国の輸出先４位で
日本と米国が新たに２国間の貿易協議を始める見通しとなった。農産品や自動車を含めた関税分野の協議も念頭に置く。日米の市場開放を進め、両国経済の発展を促進 ...
全世界を見わたすことができるグーグルマップは、時に日常ではお目にかかれない場面を目撃することもできる。今回は、疑惑を呼んだ“ロバ”など、グーグルマップが捉えた決定的瞬間をご紹介しよう。 ■轢き殺されたロバ 画像は、「BUSINESS INSIDER」より 2013年ごろ、アフリカ南部に位置するボツワナ共和国の道路を撮影したストリートビューに、横たわるロバが写り込んでいた。このスポットがネット上で拡散すると、撮影用の自動車（グーグルカー）でロバを轢き殺したとしてグーグルに批判が殺到。しかし、後に誤解だったこ
ソフトバンクグループ傘下のコンピュータチップ設計企業ARMが、約6億ドル（約666億円）で米国のデータ分析企業Treasure Dataを買収することに合意したーー7月30日にBloombergが報じたそんなビッグニュースを先日TechCrunchでも取り上げていたけれど、ついに公式の発表が出たようだ。 ARMとTreasure Dataは8月2日、それぞれが公式サイトで本買収案件について正式に発表した。なお買収金額に関しては公開されていない。 今回の買収でARMではデバイスからデータまでを一貫して管理で
マツダは２３日、本社工場（広島県府中町、広島市）の夜間操業を１７日ぶりに再開した。西日本豪雨の影響で７日に操業を停止したが、昼夜２交代制に戻った。ただ、被災して出社できない社員がいるほか、道路網の寸断などで自動車部品の輸送に時間がかかっていることから、８月１０日までは残業をやめるなど稼働時間を短縮する方針だ。 マツダは本社工場と防府工場（山口県防府市）で７～１１日に生産を休止し、１２日に両工場の操業を再開した。ただ、本社工場については被災した部品メーカーも多く、部品の供給が一部で滞っていたことから、夜間の
全面対決、世界への影響拡大 【ワシントン清水憲司、北京・赤間清広】トランプ米政権は６日（日本時間６日午後）、中国による知的財産権侵害を問題とした制裁関税を発動する。中国も直ちに報復関税を実施する方針で、トランプ大統領が世界に仕掛ける「貿易戦争」が一段と拡大する。世界１、２位の経済大国の全面対決の様相となり、日本を含む世界経済に悪影響を与える懸念が強まっている。 トランプ氏は５日、記者団に対し、米通商法３０１条に基づき航空宇宙や通信機器などハイテク製品を中心に３４０億ドル（約３．７兆円）相当の中国製品に追加
クラウドのメリットを十二分に享受できるAWSの提案 米Amazon Web Services（AWS）の日本法人であるアマゾンウェブサービスジャパンが5月30日から3日間、年次イベント「AWS Summit Tokyo 2018」を都内ホテルで開催した。筆者もここ4年続けて取材しているが、クラウドサービスのトップベンダーだけあって規模も来場者数も回を重ねるごとに拡大しており、いま最も勢いを感じるプライベートイベントである。 初日の基調講演では、AWSジャパンの長崎忠雄社長による事業の方向性や新サービスの話
16年10月12日。トヨタ自動車の豊田章男社長（左）と、スズキの鈴木修会長。業務提携に関する協議を開始するに際しての記者会見にて ここ数年、トヨタ自動車はアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーのみならず、マイクロソフトのようなテック企業やアルベルトのようなデータエンジニアリング会社、小売のアマゾン、サービス産業のウーバー、飲食業のピザハットに至るまで提携や協業関係を構築している。 企業間の話だけではない。エンジニアに関してもそうだ。トヨタのAI（人工知能）研究を担うTRI（Toyota
トランプ米大統領が自動車の輸入制限に向けた検討を指示し、最大２５％の関税が適用される可能性もあるなか、日本の大手自動車メーカーや関連企業に警戒感が広がっている。２４日の東京株式市場では米国内に工場を持たず、米国販売を輸出に頼るマツダが５．２％安となるなど自動車各社の株価が軒並み下落した。 マツダの小飼雅道社長は２４日、東京都内の発表会で記者団に「しっかり注視したい。環境変化に対応できる体質を高める」と述べた。同社は昨年、国内で生産する約９７万台の２割超に当たる２１万台を米国に輸出。２０２１年には米アラバマ
