太平洋上も船がよく通るところに油が浮いて汚れているいるとかいう話もあった
トヨタ自動車が、自動運転の技術で新たに「海」のモビリティに狙いを定めた。傘下の投資ファンドであるトヨタAIベンチャーズが、船舶の自動操舵システムを開発するスタートアップに出資したのだ。そこから改めて見えてくるのは、トヨタが自動運転時代に向けたモビリティ企業を目指しているという事実だ。
緊急時に乗組員を機外へと射ち出し、脱出させるための射出座席。開発から8年の時を経てB2爆撃機への採用が決まった「ACES 5」は、パイロットの体格差やハイテク化で重くなるヘルメットにも対応し、乗組員を驚くほど安全に脱出させるという。その驚くべき「仕掛け」とは。
フェイスブックがヴィデオ通話用の家庭用端末「Portal」を発表した。Facebookユーザー同士で顔を付き合わせて会話できる機器で、人工知能（AI）によって被写体を捉えたり、音声を聴きやすく処理してくれたりするという。だが、ちょっと待ってほしい。個人情報の扱いに関して議論の渦中にある同社によるこの端末は、どこまで「本当に便利」と素直に言えるのか？
アマゾンに代表される高収益企業の一部従業員が、低賃金ゆえに生活保護を受けていることが米国で問題視されている。だが忘れてはならないのは、こうした企業が米国内で拠点を開設する際に、政府や自治体などから多くの税優遇や補助金を引き出しているという事実だ。
外出先で仕事をするときなどに、公共のWi-Fiネットワークを使ってインターネットに接続する機会は多いだろう。ところが、実はすべてのWi-Fi接続が安全とは限らない。あなたの大切なデータや個人情報を守るために、いますぐできる「6つの方法」を紹介しよう。
人間の動きを観察しながら学習し、同じような動作ができるロボットの研究を米大学が進めている。細かな動作をプログラムされるのではなく、“経験←を蓄積して学んでいくのが特徴だ。こうしたロボットが進化していけば、人間が新しいタスクを教え込むのが容易になる。まずは論より証拠、実際にどう動くのかを動画でご覧いただこう。
ロボットハンドが、人工知能の強化学習を用いて人間の手の動かし方をゼロから身につけ、つみ木を持ち上げて指先で自在に動かす方法の習得に成功した。イーロン・マスクが協力する非営利団体のOpenAIによる取り組みで、仮想的に行われた100年分相当のシミュレーションなどで実現した。ロボットは、いかに短時間で莫大な経験を獲得できたのか。その道のりに迫った。
米国で、警察がアマゾンなどの企業から顔認識技術を購入し、捜査に使用している事実が判明した。実は顔認識技術の警察による利用を制限する法律は、現時点ではほとんどない。人種による精度の違いといった問題点も明らかになるなか、捜査の現場においてほぼ“野放し←で使われている顔認識技術は、本当に市民の安全を守れるのか。その実効性と課題について考察する。
「人の命を救う技術」として期待が高まる自律走行車。とはいえ、その実現にはまだまだ時間がかかる。技術が未成熟な自律走行車に未来の安全への希望を託す前に、まずは「スマートな道路設計」によって、いまある命を救うほうが先決だ。
2018-05-24 to autonomous car, autotag, city design, insight, self driving, traffic, transportation, wired us, 交通事故, 安全, 技術, 設計, 道路 by takuya
ドローンによる「空飛ぶタクシー」の試験運用を2020年にも実施すると表明しているUberと、規制当局との攻防が本格化し始めた。ライドシェアの分野においては、これまで法の遵守より事業拡大を優先するかのような動きを見せてきた同社だが、「空」の世界においては様相が異なる。鉄壁の守りを誇る連邦航空局 (FAA) をいかに説き伏せ、サーヴィスの早期実現を目指そうというのか。
グーグルが毎年恒例の開発者カンファレンス「Google I/O」で、人々の生活をもっと便利になると謳うさまざまな新サーヴィスを発表した。だが冷静に考えてみてほしい。その便利さと引き換えにわたしたちは、個人の行動にまつわるあらゆるデータをグーグルに差し出しているのだ。
かつてニューヨーク市は通信大手のベライゾンと組むことで、光ファイバーによる高速インターネット接続をあらゆる市民に提供しようと試みた。ところがそれは失敗に終わり、人々はまるで田舎町のような劣悪なネット環境しか手に入れられていない。米国におけるネットインフラ敷設のモデルケースとなるはずだった事例の失敗から、都市と通信インフラ、そして企業の関係について改めて考える。
グーグルが開発者カンファレンス「Google I/O」で、カメラを利用した検索機能「Google レンズ」のアップデートを発表した。カメラを入力デヴァイスとして使うこの仕組みは、これまで以上にスマートフォンと一体化し、簡単かつシームレスに使えるようになる。ベータ版を実際に試してみると、その「潜在力」だけでなく、グーグルという企業の「次のステップ」までもが見えてきた。
超音波を使ってデータをやりとりする超音波通信の問題点が顕在化し始めた。標準規格がないままスマートフォンアプリなどでの利用が拡大していることで、セキュリティーとプライヴァシーの問題につながる危険性が指摘されている。その有用性に価値を見いだしたグーグルによる標準化の取り組みもあるなか、超音波通信の活用は今後どのような方向に進むのか。
