去る2018年9月3日、経団連の中西宏明会長は、定例記者会見において、2021年卒より、これまで経団連が定めてきた就活ルールを廃止する意向であると表明した。今回の記事では、就活ルールの廃止が、現在の大学や大学教育に与える影響について考えてみたい。
東京工業大は１３日、来春以降に入学する学部生と大学院生を対象に、年間授業料を９万９６００円値上げして６３万５４００円にすると発表した。国立大の授業料は文部科学省が示す標準額（５３万５８００円）を参考に独自に決められるが、学部ではすべての国立大が標準額としている。学部の値上げは東工大が初めてで、記者会見した益（ます）一哉学長は「他大と一線を画した教育改革を進め、教育内容や環境を充実させる」と述べた。 発表によると、学部生（定員計約１１００人）は来春から、大学院の修士課程（同１５００人）、博士課程（同５００人
東大をはじめとした有力大学に入るには、幼少期からの塾通いや私立一貫校への進学など多額の教育投資が求められる＞. 日本の大学の学費は高い。今や国立でも年間 ...
「MBA（経営学修士）は、現実のビジネスには役に立たない」。そう公言する人は少なくない。実際に学生が集まらず、募集停止に追い込まれた大学院もある。しかし同志社大学の加登豊教授は「MBAが役立たずなのではなく、取得者や派遣者がMBAを役立てる方法を理解していないだけだ」という――。 頭でっかち、転職……MBAへの否定的な意見 今回の一穴＝MBAは諸悪の根源だと思っている 何をいまさらと思う人も多いかもしれない。いまの若手・中堅社員にはMBA（Master of Business Administration
