タグ: 自動車 + メーカー (29)

ソート基準 日付 / 題名 / URL

  1. パイオニアは12月7日、香港系ファンドのベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの傘下に入ると発表しました。同ファンドを引受先とする第三者割当増資により770億円を調達するほか、同ファンドが既存株主から250億円で株式を買い取ることで、完全子会社化、上場廃止となります。 かつてプラズマテレビやDVDレコーダーなどを発売していたパイオニアですが、市場環境の変化ともに販売が低迷。近年はカーエレクトロニクス事業に注力しているものの、スマホの普及で市販カーナビの販売不振が続いています。また、自動車メーカー向け
  2. 働きたくありませんでした。今もなお、口癖のようにつぶやいています。「働きたくない」。でも、生きていくためにはお金が必要でした。だけど、学歴も職歴もありません。それでも、それなりにお金を稼ぎたい。そんな無茶なお願いをかなえてくれる仕事が日本にはありました。 こんにちは、自転車で世界一周をした周藤卓也@チャリダーマンです。150カ国と13万1214.54kmを旅した日々は過去の話。その旅が仕事にならないかと試した時期もありましたが、そうはうまく風吹くことなくタイムオーバー。その状態で踏みとどまったって、いつま
  3. スーパーカーといえばヨーロッパに存在する自動車メーカー、フェラーリやランボルギーニなどのイメージが強い。だが日本車の歴史を振り返ると、世界に誇れるスーパーカー ...
  4. 半導体大手のルネサスエレクトロニクスが米半導体メーカーのインテグレーテッド・デバイス・テクノロジー(IDT、カリフォルニア州)を買収することが決まった。2018年9月11日、発表した。 買収額は約67億ドル(約7330億円)で、2019年上半期をめどに全株を取得し完全子会社とする。IDTは通信用半導体などに強みがあり、両社の統合による相乗効果で、高い成長が見込める自動運転向けなどの技術を強化するのが狙いだ。 「世界で勝っていくため」 「IDTと一緒になれば自動車や(あらゆるモノがネットにつながる)IoT(
  5. マツダは23日、本社工場(広島県府中町、広島市)の夜間操業を17日ぶりに再開した。西日本豪雨の影響で7日に操業を停止したが、昼夜2交代制に戻った。ただ、被災して出社できない社員がいるほか、道路網の寸断などで自動車部品の輸送に時間がかかっていることから、8月10日までは残業をやめるなど稼働時間を短縮する方針だ。 マツダは本社工場と防府工場(山口県防府市)で7~11日に生産を休止し、12日に両工場の操業を再開した。ただ、本社工場については被災した部品メーカーも多く、部品の供給が一部で滞っていたことから、夜間の
  6. 車や人を検知して、事故を未然に防ぐ「衝突被害軽減ブレーキ」(自動ブレーキ)が十分に作動せずに事故に至ったとの報告が昨年1年間で72件、国土交通省に寄せられたことがわかった。同省が自動ブレーキを巡る事故情報を集計したのは初めて。速度超過で作動が間に合わなかったケースなどがあり、同省は性能を過信しないよう注意を呼びかけている。 自動ブレーキは、車載のカメラやレーダーが前方の障害物などを検知し、自動停止して被害を防ぐ。国内では2003年から自動ブレーキを実装した車両が市販され、その後急速に普及。16年に生産され
  7. 車のキーの代わりにスマートフォンを使うルールやプロセスを標準化することを目指す業界団体Car Connectivity Consortium(CCC)は、新たな技術規格「Digital Key 1.0」 ...
  8. 16年10月12日。トヨタ自動車の豊田章男社長(左)と、スズキの鈴木修会長。業務提携に関する協議を開始するに際しての記者会見にて ここ数年、トヨタ自動車はアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーのみならず、マイクロソフトのようなテック企業やアルベルトのようなデータエンジニアリング会社、小売のアマゾン、サービス産業のウーバー、飲食業のピザハットに至るまで提携や協業関係を構築している。 企業間の話だけではない。エンジニアに関してもそうだ。トヨタのAI(人工知能)研究を担うTRI(Toyota
  9. トランプ米政権が検討している自動車の輸入関税引き上げを巡り、外国政府や海外自動車メーカーだけでなく米国内の業界団体および与党共和党の議員からも厳しい批判 ...
  10. トランプ米大統領が自動車の輸入制限に向けた検討を指示し、最大25%の関税が適用される可能性もあるなか、日本の大手自動車メーカーや関連企業に警戒感が広がっている。24日の東京株式市場では米国内に工場を持たず、米国販売を輸出に頼るマツダが5.2%安となるなど自動車各社の株価が軒並み下落した。 マツダの小飼雅道社長は24日、東京都内の発表会で記者団に「しっかり注視したい。環境変化に対応できる体質を高める」と述べた。同社は昨年、国内で生産する約97万台の2割超に当たる21万台を米国に輸出。2021年には米アラバマ

最初へ / 前へ / 次へ / 最後へ / ページ(1/1)