教育現場でのICTの活用がさまざまな方面で模索されている。効果的な授業へとつなげていくには、どうしたらよいのだろうか。ICTを用いた教育活動に造詣の深い明治大学総合数理学部准教授の五十嵐悠紀氏が、女子校への導入事例からICT活用の要点を考察する。
“米3合の呪縛”が野球少年を苦しめている（写真：Graphs／PIXTA） 夏の暑さも和らぎ、食欲の増す季節がやってきた。メタボぎみのお父さんは「もう食べちゃダメ」と奥様ににらまれたりするが、逆に「もっと食え」と強制される子どもがいるのをご存じだろうか。 「1食につき米3合食え」 子どもの脳に詳しい小児科医で文教大学教育学部特別支援教育専修の成田奈緒子教授は、講演のため足を運んだ東北地方のある町でこんな話を聞いた。 「息子が少年野球の監督から1食につき米3合食えと命じられ、苦しんでいます」 小学5年生。野
去る2018年9月3日、経団連の中西宏明会長は、定例記者会見において、2021年卒より、これまで経団連が定めてきた就活ルールを廃止する意向であると表明した。今回の記事では、就活ルールの廃止が、現在の大学や大学教育に与える影響について考えてみたい。
東京工業大は１３日、来春以降に入学する学部生と大学院生を対象に、年間授業料を９万９６００円値上げして６３万５４００円にすると発表した。国立大の授業料は文部科学省が示す標準額（５３万５８００円）を参考に独自に決められるが、学部ではすべての国立大が標準額としている。学部の値上げは東工大が初めてで、記者会見した益（ます）一哉学長は「他大と一線を画した教育改革を進め、教育内容や環境を充実させる」と述べた。 発表によると、学部生（定員計約１１００人）は来春から、大学院の修士課程（同１５００人）、博士課程（同５００人
東大をはじめとした有力大学に入るには、幼少期からの塾通いや私立一貫校への進学など多額の教育投資が求められる＞. 日本の大学の学費は高い。今や国立でも年間 ...
経営が厳しい私立大学が増える中、文部科学省はこれらの大学に対し債務超過の危険性などが確認できた場合、学生の募集停止や学校…
愛知県豊田市の小学校で、小学1年生の男子児童が熱中症で亡くなった。1キロほど離れた公園で「虫捕り」の校外学習をした直後だった。なぜ酷暑にもかかわらず、屋外での授業が行われたのか。学校リスクを研究している名古屋大学の内田良准教授は「『日焼け止め禁止』という学校があるように、教育現場では健康リスクより教育的効果が重視されている。その結果、重篤な事故が起きてしまう」と指摘する――。 2018年7月18日、熱中症とみられる症状で児童38人が救急搬送された宮城県名取市立下増田小学校。午前9時ごろから全校児童が校庭に
組織的な天下りや学校法人「加計学園」を巡る問題など不祥事が続いてきた文部科学省に新たな疑惑が浮上した。同省事務方トップの事務次官の有力候補と目された局長が大学側への便宜の見返りに、わいろとなり得る「わが子の不正合格」を得たという受託収賄事件。教育行政への信頼を揺るがす事態に、同省関係者は言葉を失った。 「局長逮捕」が明らかになった４日夕、文部科学省に衝撃が駆け抜けた。「恥ずかしい話で、モラルがゆがんでいる。文科行政を担う者として失格だ」「教育をつかさどる文科省が最も信用を失うのが、この手の裏口入学だ。残念
親の経済力が低くても独学する人は大成する 教育機会における「格差」の問題が引き続き関心を集めている。 アメリカにおいて、ホームスクーリングは2015年に約220万人が選択している。（AFLO＝写真） 「いい学校」に行くためには、塾や参考書などにお金がかかる。大学に進んでも、「奨学金」というかたちで「借金」をすると、後で苦労する。 つまりは、家庭の経済力で受けられる教育が変わってしまい、卒業した後も、その影響がずっと続く。そのような認識が広がりつつある。 社会全体として、経済格差によって子どもたちが受けられ
「MBA（経営学修士）は、現実のビジネスには役に立たない」。そう公言する人は少なくない。実際に学生が集まらず、募集停止に追い込まれた大学院もある。しかし同志社大学の加登豊教授は「MBAが役立たずなのではなく、取得者や派遣者がMBAを役立てる方法を理解していないだけだ」という――。 頭でっかち、転職……MBAへの否定的な意見 今回の一穴＝MBAは諸悪の根源だと思っている 何をいまさらと思う人も多いかもしれない。いまの若手・中堅社員にはMBA（Master of Business Administration
５日に公表された政府の「骨太の方針」の原案には、消費増税分を使って大学など高等教育の負担を軽減する具体策が盛り込まれた。年収３８０万円未満の低所得層の学生 ...
大阪教育大学が授業の一環でWeb上に作成したフェイクニュースが、SNSで一部の人々に事実として拡散されたことについて、6月2日に大教大が「多くの方々に誤解を招いた」と謝罪していたことがわかりました。 拡散されたフェイクニュース（Internet Archivesより） フェイクニュースは「大阪大学 大阪教育大2025年統合へ」というタイトルで、2025年に大阪大学と大教大を統合するための関連議案の国会提出を政府が確認したという記事です。もともとは2017年後期に大教大の「メディアリテラシー演習」授業で学生
＜そもそも日本企業はMBA取得者を厚遇しないという問題もあるが、世界標準のビジネスマネジメント能力を学ぼうとしたとき、米国と日本どちらのビジネススクールに行くべきだろうか＞ 少子高齢化、ICT化、グローバル化といった社会変化の激しい環境の中で、ビジネスパーソンがどのように自分のキャリアを形成していく
