転職市場で長くいわれてきた「35歳限界説」が崩れ始めている。経験とスキルを持つ中高年に対する企業の採用意欲は高まり、求人数も増えてきた。もちろん誰もが転職できるほど甘くはない。成功するためのツボを探ってみた。
個人が副業で、知人や友人などの身近な転職希望者を企業に紹介して報酬を得られる——ソーシャルヘッドハンティングサービス「SCOUTER」はユーザーが人材エージェントとして登録する、というちょっと変わった切り口の人材紹介サービスだ。このサービスを運営するSCOUTERが5月29日、個人ではなく人材紹介会社が求人情報を利用できる、月額制の法人向けサービス「SARDINE（サーディン）」を正式リリースした。 2016年4月のSCOUTER運営開始から、約2年。SCOUTER代表取締役社長の中嶋汰朗氏によると、「ス
「40代の技術者を欲しがる企業は年々増えている」。35歳から49歳のミドル層を対象にした転職サイト「ミドルの転職」を統括する、エン・ジャパンの天野博文人財プラットフォーム事業部 事業部長はこう明かす。ミドルの転職が掲載する求人数は3年間で約2.5倍に増えた。
転職は求職者と求人企業の思惑が一致して、初めて成り立つ。前回、59歳で経理財務部長として転職を果たした村上祐一氏の例を紹介したが、50代の人材を採用した企業側、マーベラスの意図は何だったのか。今回は、50代を採用する企業側について見てみたい。
「人手不足」が叫ばれる中、有効求人倍率の上昇が続き、転職市場は売り手市場になっている。そんな中、会社員などが副業で友人や知人に転職先を紹介する仕組みを提供して急成長している。
