テクノロジはわれわれの暮らしの一部になった。人工知能（AI）やIoTは組織の垣根を越えて勢いを増しており、消費者は自身のデータが保護されていることを前提に、スマートシティの利便性を求めている。これらのテクノロジは、2019年にどうなると予想されるだろうか。 Armの委託を受けた調査会社Northstarは、世界の消費者2000人を調査した。 Armの目的は、2018年におけるテクノロジのトレンドと2019年の予測について、消費者の心理を探ることだ。 また、テクノロジ専門家や未来学者を対象に、2019年以降
ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年」を発表した。2018年現在の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタルビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う代表的な40のキーワード（テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど）を取り上げている（図参照）。 2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」はある意味、利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンなどさらに新し
Googleがエッジコンピューティング分野に乗り出す。クラウドと人工知能（AI）を組み合わせるもので、機械学習向け専用チップに代表されるハードウェアの取り組みを拡大する動きととらえることもできる。「エッジコンピューティングの流れを変えるゲームチェンジャー」と同社幹部は述べている。 サンフランシスコで開催中の年次イベント「Google Cloud Next 2018」で発表された。エッジコンピューティングの取り組みは、2018年に発表したIoTサービス「Cloud IoT Core」を補完するものとなる。C
ノークリサーチは売上高500億円未満の中堅中小企業について、24分野のIT投資意向を調べた。「IoT（インターネット・オブ・シングズ）」と「人工知能（AI）/機械学習」で見ると、流通業（運輸業）はIoTに「新たに投資する」と回答した企業の割合が13.8％と全業種で最も高かった半面、AIの投資意向は下から2番目の3.4％だった。建設業や製造業も同様の傾向となった。
