働く時間が少なくても高い給料を出せる企業はどこか （写真：suntaka / PIXTA） 労働時間が少なくて、給料が高い会社はどんな会社なのか――。 国会で働き方改革法案が可決に向けて終盤を迎えている。この動きにあわせて、大手企業でも効率性の高い働き方で残業を減らし、付加価値を高めようという動きが広まっている。働く時間が減っても、効率化によって利益が増え、最終的に給料もアップするのであれば、最高の職場といえるだろう。 『CSR企業総覧2018年版［雇用・人材活用編］』（東洋経済新報社）。書影をクリックす
多様な働き方を促進する動きが広がっている。「週4日勤務」「在宅勤務」「勤務間インターバル制」など、新しい勤務制度を採用する企業も多…
医師の知人に聞いた話だ。 今、電通の過労死事件に端を発した、長時間労働の摘発が、あちこちの業界に波及している。 その一つが病院だ。しかも大手が狙われている。 行政としては、名も無き零細ブラック企業を摘発する…
「渋滞学」で知られる西成活裕・東大教授は、現場の余裕を失わせる残業抑制に警鐘を鳴らす。仕事量を減らずに残業時間の上限を定めるだけだと、その副作用として「仕事の渋滞」が発生するからだ。渋滞学の知見から多くの企業に業務改善を指南している西成教授に、仕事の渋滞解消を目指した無駄な仕事のなくし方を聞いた。
残業削減のため様々な知恵を絞る日本企業だが、成果を上げているのは一部にとどまる。残業が減らない背景には、経営層の1つの誤解と、諸外国にはない2つの事情がある。日本人は皆、家に帰りたくない──。そのぐらいの前提に立って対策を練らないと残業は減らない。
