おうちのAstriskでも録音してSTTして分析してみたい。あ、でも特殊詐欺の学習用の音声データが無いか。
ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年」を発表した。2018年現在の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタルビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う代表的な40のキーワード（テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど）を取り上げている（図参照）。 2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」はある意味、利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンなどさらに新し
ディープラー二ング（深層学習）の登場で“第3次人工知能（AI）ブーム”が訪れ、数年が経過しました。今では多くの企業がAIのプロジェクトを進め、自社製品やサービスに取り入れようと動いています。 世界で繰り広げられている人工知能開発競争の中心にいるのが、米国や中国です。米国ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon.com（GAFA）や、IBM、MicrosoftなどのIT企業が、し烈なAI人材の獲得競争を繰り広げています。日本は米中に比べると、AIの研究開発において世界で存在感を示せていな
eコマースの巨人、米アマゾン・ドットコムが「アマゾン銀行」を始めるのは時間の問題だとする憶測が飛び交う中、国内ではLINEやKDDIが本格的に金融ビジネスを開始し、早期拡大を狙っている。ディスカウントストア大手のドンキホーテホールディングス（HD）が銀行業への参入を検討すれば、丸井グループは2018年9月、積み立て投資専門の「tsumiki証券」をスタートさせる。他業種から金融への強い流れは何を意味するのか？ 他業種からの金融業への参入は単にサービスの拡大を目的としているのか？ REUTERS/Yurik
16年10月12日。トヨタ自動車の豊田章男社長（左）と、スズキの鈴木修会長。業務提携に関する協議を開始するに際しての記者会見にて ここ数年、トヨタ自動車はアライアンス戦略に余念がない。自動車メーカーやサプライヤーのみならず、マイクロソフトのようなテック企業やアルベルトのようなデータエンジニアリング会社、小売のアマゾン、サービス産業のウーバー、飲食業のピザハットに至るまで提携や協業関係を構築している。 企業間の話だけではない。エンジニアに関してもそうだ。トヨタのAI（人工知能）研究を担うTRI（Toyota
小売り店舗にAI（人工知能）を搭載したカメラを設置し、来店者の不審行動を検知して万引きを防止するサービス「AIガードマン」を、NTT東日本とベンチャー企業のアースアイズ（東京都中央区）が6月下旬から提供する。先行導入した店舗では、導入前と比べると万引き被害額が約4割減ったという。 左から、NTT東日本の石川達さん（ビジネス開発本部第4部門長）とアースアイズの山内三郎代表取締役 店内のカメラが来店者の不審行動を自律的に検知し、NTT東日本のクラウド経由で、店員のスマートフォンに位置や静止画などの情報を通知す
