いつのまにか組織の幸せと個人の幸せが同じベクトルでなくなったよね
企業にデジタルトランスフォーメーション（DX）をもたらす代表的テクノロジーとして注目を集めるIoT（Internet of Things）だが、その活用の進展ぶりは企業によってまちまち。IoTそのものへの理解度においてでさえ差異が拡大し、「IoTデバイド」なる言葉もちらほら聞かれるようになってきた。そんな中、『大胆予測！IoTが生み出すモノづくり市場2025』（日刊工業新聞社刊）が話題を呼んでいる。そこで、本書の共著者であり、日本総合研究所の創発戦略センターでIoT市場をカバーするシニアスペシャリストの
日本の大企業はイノベーションを興せるのか――。
日本企業のイノベーションを支援するJapan Innovation Network（JIN）専務理事・西口尚宏氏とWiL CEO伊佐山元氏による対談。前編では、日本の大企業がイノベーションを興こすための方策が提示された。
後編では、イノベーションにまつわる誤解とあるべき教育の姿を語っていただく。そしてそこから導き出された日本企業の可能性に対する結論とはーー。
とあるソフトウェアエンジニアが42歳という若さでこの世を去り、5年が経とうとしている。31歳でブロックチェーンの先駆けたるP2P技術を
イノベーション推進室やコーポレート・ベンチャーキャピタル（CVC）の設立……。大企業がイノベーション創出に躍起になっているが、本当に革新を起こせているのか。ボストン コンサルティング グループの杉田浩章日本代表に聞いた。
三菱ケミカルホールディングスのCDO（チーフ・デジタル・オフィサー）の岩野和生氏は、デジタルで会社を変えるために招聘された。伝統的な化学業界で、どうイノベーションを起こそうとしているのか。
ただでさえ、不足しているといわれるIT人材。その貴重なリソースを、サマータイム導入（と、軽減税率対応と新元号対応）に向けたシステム改修に費やしていいのか。本来ならば新たなイノベーション創出に充てるべき人材を、後ろ向きの対応に充てるのは損失ではないのか――。 情報法制研究所（JILIS）が9月2日に開催した「サマータイム導入におけるITインフラへの影響に関するシンポジウム」では、そんな意見が交わされました。 サマータイムの「自動対応」は技術的に何を意味するか 既に報道されている通り、政府・与党は2020年の
「大企業ほど、意思決定をする層に適切な情報が上がっていない。そこに、ベンチャーの役割がある」と指摘する Channelの代表である森川亮社長。イノベーションを興す上での課題は何か。
「イノベーションの本質は知と知の組み合わせだ」──有能な才能だけではなく、異質な才能との化学反応が、会社の原動力となる。
業界の課題を現場で体験した専門家が起業し、テクノロジーを駆使して新しいソリューションを提供する。近年のスタートアップをみるとそんなケースが増えたきたように思う。
今回紹介するLegalForceもそのひとつ。もともと森・濱田松本法律事務所で働いていた2人の弁護士が2017年4月に設立した、「テクノロジーの活用で企業法務の効率化」を目指すスタートアップだ。
同社は4月2日、京都大学イノベーションキャピタル、SMBCベンチャーキャピタル、京都大学学術情報メディアセンター／情報学研究科知能情報学専攻兼担 森信介
医療・健康関連の企業向けソフトウェアの受託開発をする米メンロー・イノベーションズは、「米国で最も幸せな職場」と呼ばれている。「全社員が仕事に喜びを感じられる環境づくり」に取り組み、日本企業では想像もつかないユニークなアプローチで「幸せな職場」を実現してきた。本稿ではメンロー・イノベーションズのメンロー・イノベーションズのCEO兼チーフ・ストーリー・テラーであるリチャード・シェリダン氏と、プロノイア 代表取締役 モティファイ 取締役 チーフHRサイエンティストのピョートル・フェリークス・グジバチ氏が考える「
国会では裁量労働制など、政府が打ち出した「働き方改革」をめぐる議論が続いています。この議論の一つのたたき台になったのが、2017年12月に官邸主導で閣議決定された、「人づくり革命」「生産性革命」を骨格とする「新しい経済政策パッケージ」です。このうち「人づくり革命」は、この政府文書において「一億総活躍
日本郵便は、全国に約2万4000カ所の郵便局と約40万人の人員を擁する巨大組織です。そんな日本郵便が、ス…
