「弟を日本一にする」。イオングループ創業者・岡田卓也の実姉・小嶋千鶴子は、その言葉通り、家業の岡田屋呉服店を日本最大の流通企業に育てた。人事や組織経営の専門家だった小嶋は、一体なにをしてきたのか。『イオンを創った女』（プレジデント社）の著者・東海友和氏が知られざるエピソードを紹介する――。 「なんかわからんけど威厳のある人」 「なんか問題あらへんか？」 紺の伊勢木綿の洋装で、髪を後ろに束ねた威厳のある「おばさん」が、店員にそう声をかける。声をかけられた店員は怪訝な顔をして「誰や、このおばさんは」ということ
ソフトバンクの孫正義氏（撮影：今井康一） 9月5日に配信した『役員報酬が高い』上場企業経営者トップ500には、多くの関心が寄せられた。 一般的なサラリーマンの生涯給料の何倍もの額をたった1年で稼ぐ役員の多さに、驚いた読者も多いだろう。ただ、上場企業役員ともなれば、役員報酬以外にも大きな収入源がある。自社などの保有株による配当収入だ。 そこで3700社・4万人超の上場企業役員の最新人事データを収録している東洋経済新報社『役員四季報』および『大株主調査』のデータを用い、役員報酬1億円超の上場企業役員の中で「配
人生100年時代、定年後の資金計画に不安が増す。そんな現役世代の頭をよぎるのが「稼げる資格」。絶対安心からお手軽な資格まで、あなたに一番合った資格取得への道を探せ！ 未来の自分のために、いまから始めよう 資格は、会社から独立するときや、定年退職後の稼ぎ口を考えるときに武器となるもの。だが、いつ、どのタイミングで、どのような資格を取るべきか。資格コンサルタントで、自身も520を超える資格を保有する鈴木秀明氏はこう話す。 写真＝iStock.com／Sidekick 「資格が必要になってから急に勉強し始めるの
空前の活況を呈している転職市場。それでも大半の人は「給与減」の転職だ。また転職先で馴染めず、さらなる転職を余儀なくされる人もいる。失敗する人は、どこに問題があるのか。人事ジャーナリストの溝上憲文氏は「過去の会社や上司の悪口を言う、自分のスキル・経験を面接で高圧的に話す、という人は失敗しやすい」という。最新の転職事情をリポートしよう――。 転職に必ず失敗する人に共通の「人柄と口癖」 転職市場が活況を呈している。 ※写真はイメージです（写真＝iStock.com／vchal） 厚生労働省が発表した今年5月の有
仕事や私生活での「モヤモヤ」を、識者が解決する「プレジデントウーマン」の好評連載。今回の回答者はクレディセゾン代表取締役社長の林野宏さんです。 【今回のご相談】 法務部の管理職です。ここ2年ほど、1人で男性の部下を育てていますが、何度言っても細かいミスを繰り返したり、法的な根拠を曖昧にしたまま依頼部門へ回答したり……。事前の相談を促したり、その場で注意しても効果が感じられません。異動が望ましいのでしょうが、社内の人材は限られているし……毎日モヤモヤしています。［43歳・メーカー・J］ 仕事にまったく向いて
改正個人情報保護法が施工されて1年近くになるが、個人情報漏洩事故が後を絶たない。企業がさらに厳格に個人情報取扱を徹底する中、明らかに行き過ぎと思わざるを得ないトンデモな取り扱い方法に相次いで直面した。
前代未聞、会社を訴えたサムライ社員弁護士が初公判。深圳売却で「疑惑」隠しは続く。平田常務にも別途訴え
3月1日午前10時15分、翌日の朝刊には載らなかった裁判が東京地裁522号法廷で始まった。オリンパスの社員弁護士が会社と人事部長、法務部長を相手取って起こした民事訴訟の第一回口頭弁論である。中国・深圳の現地法人で反社会的勢力の経営コンサルタントを使って賄賂を渡した疑いが浮上、これを調査し直した現地法人幹部が左遷されたのは公益通報者保護法違反であるなどとして、オリンパス本社の法務部に属する社員弁護士が訴え
――また新年度が巡ってきました。人事発令に肩を落とした人も多いはずです。そうですね。会社で働いてい…
アドビシステムズは、米国の1500人の会社員を対象に実施した調査「erformance Reviews Get a Failing Grade（パフォーマンスレビューに不合格判定）」の結果をブログ内で公表した。
さまざまな部署を経験する人がいるかと思えば、1つの部署に数十年も留まる人もいるなど、企業の人事異動のパターンはさまざまだ。しかし、どうやら同じ部署に居続けることは、本人のキャリア形成にもマイナスに働くばかりか、時として会社にも大きな損害を与えることにつながりかねないようだ。
糸井重里さんが社長を務める「株式会社ほぼ日」が3月16日に上場しました。報道の論調は上場の目的が、糸井氏頼みの「個人事務所」から、普通の会社になること、というものが主流です。たしかにこれも上場の理由かもしれませんが、おそらく今回の上場には、報道されないもう1つの狙いがあると思われます。それは相続対策です。
伊達マスクがはやっている。風邪や花粉症ではないけれども、マスクを付けることが常態化している人も少なくない。実は、この伊達マスク、ビジネススキル向上を妨げ、ひいてはわが国ビジネスを停滞させてしまうおそれがあるのだ。
