テクノロジはわれわれの暮らしの一部になった。人工知能（AI）やIoTは組織の垣根を越えて勢いを増しており、消費者は自身のデータが保護されていることを前提に、スマートシティの利便性を求めている。これらのテクノロジは、2019年にどうなると予想されるだろうか。 Armの委託を受けた調査会社Northstarは、世界の消費者2000人を調査した。 Armの目的は、2018年におけるテクノロジのトレンドと2019年の予測について、消費者の心理を探ることだ。 また、テクノロジ専門家や未来学者を対象に、2019年以降
コネクシオは、IoTシステムの構築を支援する「Smart Ready IoTソリューションテンプレート」のメニューに、メーター読み取り機能を追加した。既設の設備や機器メーター類からデータを取得し、可視化する。
IDC Japanが発表した2017年の国内IoT（インターネット・オブ・シングズ）市場は5兆8160億円だった。分野別の内訳ではハードウエアへの支出が最も多く36.4％を占めた。ソフトウエアは23.3％、サービスは29.5％だった。国内IoT市場は年平均15.0％伸び2022年に11兆7010億円に拡大すると予想する。市場規模に占めるソフトウエアとサービスの割合が徐々に増え、2022年には合計61.1％に達する見通し。ハードウエアへの支出の割合は29.2％に下がる。
現金以外の決済手段として、身近な存在であるクレジットカード。日本全体での利用額も増えつつあるが、最近ではこのクレジットカードに“IoT化”の波がやってきている。 2018年10月、ソフトバンクが米Dynamicsと次世代型クレジットカードの日本展開について協業を検討していると発表した。Dynamicsが開発しているカードには、三井住友カードが採用を発表したパスコード機能付きのクレジットカードなどがあるが、今回の協業で主役になるのは、SIMカードを内蔵し、双方向通信が可能な「Wallet Card」だ。 S
ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年」を発表した。2018年現在の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタルビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う代表的な40のキーワード（テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど）を取り上げている（図参照）。 2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」はある意味、利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンなどさらに新し
ニュース ソフトバンク、IoT向け通信方式にIPアドレスを使わない新技術 - 関口 聖 2018年9月28日 15
ソフトバンクは9月28日、IoT（Internet of Things）デバイスにIPアドレスを割り当てることなくデータ通信を行える新技術「NIDD」（Non-IP Data Delivery）の商用環境での接続実験に、世界で初めて成功したと発表した。今後サービス事業者を募り、商用環境での試験サービスを始める。 NIDDは、IoTデバイス向けLTE通信規格「NB-IoT」向けに3GPPが新たに規格化した通信技術。インターネットプロトコルを使わず、IPアドレスの割り当てが不要なため、IoTデバイスを狙った悪
ソラコムは、データ通信サービス「SORACOM Air for セルラー」において、LTE-M（Cat.M1）を使用可能な「plan-KM1」の提供を、9月26日に開始した。
ニュース 年2400円のIoT用個人向けプラン、IIJが8月30日より提供開始 - 石井 孝幸 2018年8月22日 19
グーグルは8月3日、米国で7月下旬に開催した「Google Cloud Next '18」の発表内容をダイジェストで紹介するメディアセミナーを実施した。説明に当たったGoogle Cloud カスタマーエンジニア 技術部長の佐藤聖規氏は、100を超える発表項目の中から重要なものを5つに分類。「G Suite」「セキュリティと信頼」「機械学習とAI」「AIとIoT」「Cloud Services Platform」として、それぞれを解説した。 G Suite まずG Suiteでは、カレンダーの入力が簡素化
Googleがエッジコンピューティング分野に乗り出す。クラウドと人工知能（AI）を組み合わせるもので、機械学習向け専用チップに代表されるハードウェアの取り組みを拡大する動きととらえることもできる。「エッジコンピューティングの流れを変えるゲームチェンジャー」と同社幹部は述べている。 サンフランシスコで開催中の年次イベント「Google Cloud Next 2018」で発表された。エッジコンピューティングの取り組みは、2018年に発表したIoTサービス「Cloud IoT Core」を補完するものとなる。C
スマートフォンやタブレットに話し掛けると、通勤経路の混雑予報や夕食のレシピ、荷物の再配達予約など、必要な情報やサービスを、最適なタイミングで提供してくれる――。そんなAIエージェント「my daiz（マイデイズ）」を2018年5月に発表したNTTドコモ（以下、ドコモ）は、その仕組みとして大量の顧客情報を集約・分析する「AIエージェント基盤」をAWSで構築し、運用している。 当初、「大量の顧客情報を外部のクラウドに乗せるなんて、全く話にならなかった」という同社が、なぜ、あえてAWSというクラウドをシステム構
村田製作所など3社が、IoTを活用して会話情報を取得・分析する実証実験を始める。会議室にセンサーを設置し、上司・部下の面談内容をチェック。発言の量やテンポを分析し、外部アドバイザーによる助言を行う。
IoTを成功に結びつけるためには、さまざまな工夫が必要になる。この記事では、ロールス・ロイスがどのようにIoTやAI、ビッグデータを生かしているかを議論する。
富士通が働き方改革の取り組みを支援するサービスとして、センシングデータからサテライトオフィスの空席確認や利用状況を分析できる「在席状況分析活用サービス」と、電子ペーパーとエッジコンピュータで会議をペーパーレス化する「ペーパーレス会議システム」を開始した。
マイクロソフトはハノーバーメッセ2018に出展し、エッジからクラウドまでハイブリッドで円滑にデータ連携を実現する価値を訴求。これらの価値を産業別に落とし込み、既に多くの価値を生んでいることを事例を通して示した。
如何に端末側のソフトウェア更新を少なく新機能を盛り込めるか
新開発の「Dracena」では車両ひとつひとつの処理単位(オブジェクト)に新しいデータ処理を並行で行わせることで遅延を無くしている。
無線モジュール、センサー、マイクロコントローラーがコモディティー化されて入手しやすくなったこともあって、モノのインターネット (IoT) の急速な成長が進んでいます。しかし、IoT は機器の製造業者にとってだけのビッグ・ニュースではありません。相互に接続された機器の数が増えるにつれ、これらの機器とインターフェースを取って、機器から生成される膨大な量のデータを処理するアプリケーションの需要も高くなってきています。この高まる需要に対応するには、Web およびモバイル・アプリケーションの開発者は、IoT を対象
ノークリサーチは売上高500億円未満の中堅中小企業について、24分野のIT投資意向を調べた。「IoT（インターネット・オブ・シングズ）」と「人工知能（AI）/機械学習」で見ると、流通業（運輸業）はIoTに「新たに投資する」と回答した企業の割合が13.8％と全業種で最も高かった半面、AIの投資意向は下から2番目の3.4％だった。建設業や製造業も同様の傾向となった。
「sakura.io」は、モノとネットワークでデータを送受信するための通信環境、データの保存や処理に必要なシステムを一体で提供するIoTのプラットフォームです。
AI、ロボット、IoT（モノのインターネット）…。未来を切り拓くこうした最先端テクノロジーは、今やすべてビッグデータに支えられている。大量のデータを集めて企業経営に役立つ情報を抽出し、これまでにないビジネスチャンスを創出する――。データとテクノロジーの融合が生み出す、デジタル変革の最前線に注目する。
