コロナショック後の在宅勤務で、脳がネットワークに直結していれば仕事もできて、趣味のプログラムもできるから、物理的な体って子育て以外は、いらなくない?ともふと思ったけど、あちこち傷んでいるので入れ替えられて長生きできるのは助かる。
東京医科大学入試得点操作問題に関して会見する行岡哲男常務理事（写真：ロイター／アフロ） 東京医科大学（以下、東京医大）の不正入学疑惑が世間を騒がせている。続々と新事実が出てくる。7月14日には不正入学者のリストが存在し、毎年10名程度が不正に入学していたことが判明した。東京医大の評判は地に落ちた。 今回の事件を会社員の知人と話したとき、「あんなのは、みなやっているんでしょ。製薬企業との癒着もひどいし、研究不正も日常化している。“お医者様”の感覚は世間とはずれていると思うよ」と言われた。おそらく、世間が医師
経済成長には、人口減少より重要な要因が存在する（写真：CORA / PIXTA） 日本の将来人口は、厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所が5年ごとに100年先までを見通して推計している。最新の推計は2017年4月に出された。新推計によると、1人の女性が生涯に産む子どもの数が現在と変わらなければ、日本の人口は2053年に1億人を割り、およそ半世紀後の2065年に8808万人、さらに100年後の2115年には5056万人まで減少していく（出生中位）。今から100年前の日本の人口は5500万人（1918年、
2018年3月、国が終末期医療についての考え方を11年ぶりに改めた。これまで日本の終末期医療では、本人の意思よりも周囲の意思が尊重される傾向にあった。特に尊重されてきたのが「家族」の意思だ。実は家族こそ、本人の意思を最も阻害してきた最大の原因なのである。
医療・健康関連の企業向けソフトウェアの受託開発をする米メンロー・イノベーションズは、「米国で最も幸せな職場」と呼ばれている。「全社員が仕事に喜びを感じられる環境づくり」に取り組み、日本企業では想像もつかないユニークなアプローチで「幸せな職場」を実現してきた。本稿ではメンロー・イノベーションズのメンロー・イノベーションズのCEO兼チーフ・ストーリー・テラーであるリチャード・シェリダン氏と、プロノイア 代表取締役 モティファイ 取締役 チーフHRサイエンティストのピョートル・フェリークス・グジバチ氏が考える「
