建設機械世界２位のコマツが、創業１００周年の平成３３年にも無人運転の建機を商用化する計画が２日、分かった。油圧ショベルカーと不整地面を走れるクローラー（無限軌道）式ダンプカーの２機種を開発し、今春から実際の土木工事に利用して実証実験に着手。国内建設業界で深刻化する技能労働者不足に対応するため、「現場の省人化」を加速する構えだ。 無人建機は、小型無人機ドローンで地形を計測し、３次元（３Ｄ）データ化した施工計画を入力して運用する。ショベルカーは人工知能（ＡＩ）で現場の画像を分析して土砂を掘り、センサーでダンプ
テクノロジはわれわれの暮らしの一部になった。人工知能（AI）やIoTは組織の垣根を越えて勢いを増しており、消費者は自身のデータが保護されていることを前提に、スマートシティの利便性を求めている。これらのテクノロジは、2019年にどうなると予想されるだろうか。 Armの委託を受けた調査会社Northstarは、世界の消費者2000人を調査した。 Armの目的は、2018年におけるテクノロジのトレンドと2019年の予測について、消費者の心理を探ることだ。 また、テクノロジ専門家や未来学者を対象に、2019年以降
Intelは、世界各地を移動しながら人工知能（AI）機能を持ったデバイスを利用したい人たちに向けた新しいガジェットを発表した。 「Intel Neural Compute Stick 2」（Intel NCS 2）は、同社のAIチップ「Movidius Myriad X」を、コンピュータに挿入できるUSBアクセサリに組み込んだ製品だ。Intelでモノのインターネット（IoT）業務を担当するゼネラルマネージャーのSteen Graham氏によると、価格は99ドルで、2017年にIntelがリリースした最初の
ソニーは11月13日、ディープラーニングの学習速度で世界最高速（同社調べ）を達成したと発表した。ディープラーニングの認識精度向上のため、学習データのサイズやモデルのパラメータ数が増え、一度の学習に数週間～数カ月かかるケースも出ている中で、学習時間を短縮できる可能性を示したとしている。 AI（人工知能）開発では、さまざまな試行錯誤をする必要があり、学習時間を短縮させることが重要になる。その手段として、複数のGPUを活用した分散学習が注目を集めていたが、GPU数が増えると「一度のデータ処理個数（バッチサイズ）
日本企業は世界とどう戦っていけばいいのか。競争力を高める一手段として、人工知能（AI）開発に注目が集まっている。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授は「シンプルに、日本企業が世界で大きなシェアを占める領域が何かを考え、そこにディープラーニングを組み合わせればいい」と話す。 - インタビュー前編：なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因” 人工知能の研究、開発、ビジネスへの活用──何をする上でも、まずは企業がどうもうけるかを考
ディープラー二ング（深層学習）の登場で“第3次人工知能（AI）ブーム”が訪れ、数年が経過しました。今では多くの企業がAIのプロジェクトを進め、自社製品やサービスに取り入れようと動いています。 世界で繰り広げられている人工知能開発競争の中心にいるのが、米国や中国です。米国ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon.com（GAFA）や、IBM、MicrosoftなどのIT企業が、し烈なAI人材の獲得競争を繰り広げています。日本は米中に比べると、AIの研究開発において世界で存在感を示せていな
米Googleは6月19日（現地時間）、Android版Podcast（ポッドキャスト）アプリ「Googleポッドキャスト」を日本を含む世界で公開した。Google Playストアからダウンロードできる。 検索や定期購入、再生速度の調整など、基本的な機能はそろっている。AI（人工知能）によるレコメンド（お勧め）機能が特徴で、幾つかのポッドキャストを定期購入すると、トップページに「おすすめ」コーナーができ、購入済みのポッドキャストからお勧めのエピソードが表示される。 おすすめコーナーの下のカテゴリー別「人気
人工知能（AI）の進化で、作業が効率化されるといわれる分野の1つが「医療」だ。東京大学の研究者がつくった画像診断ソフトは、ガンや脳梗塞などを9割の精度で発見し、診断を助けるという。「生物×IT」で世界のパイオニアになると語る、若者に見える世界とは──。 がんや脳梗塞を9割の精度で発見するソフトウエア 【田原】島原さんは画像解析のビジネスをやってらっしゃる。基本から教えてください。画像解析って何ですか？ 【島原】顕微鏡で細胞を観察するとします。昔は「形がおかしくなった」とか「暗くなった」というように、細胞の
AI（人工知能）が進化を続ければ、私たちが今取り組んでいる仕事の多くは無くなる可能性が高い。AIの進化を止めるよりも、仕事がほとんど無い世界に備えてベーシックインカム（BI）を構築するべきだ――2017年以降、こうした主張を聞く機会が増えています。 BIは、政府が全ての国民に対して、最低限の生活を送るために必要な額の現金を定期的に支給する政策のこと。BIを真正面から捉えた書籍も多く刊行されており、例えば「隷属なき道 AIとの競争に勝つベーシックインカムと一日三時間労働」（ルトガー・ブレグマン）、「AIとB
機械学習、深層学習などの人工知能に分類される技術がブームだ。「デジタル世界で成功するためにITリーダーはAIを習得しなければならない」というのはGartnerのリサーチディレクター、Chirag Dekate氏、ITがAIを理解しているかどうかが企業の業績を大きく左右するという。
＜グローバル化とAI化の時代を生き抜くために、現役ビジネスパーソンは何をすべきか。まずは「知識」を得る方法を変えよと、元外交官のコンサルタントは言う＞ グローバル化とAI（人工知能）化は、今後ますます日本のビジネスパーソンにとって脅威になる。そう言われても、戸惑う人は少なくないだろう。頭では分かって
新年度が始まった2017年4月3日、IT大手各社が入社式を開いた。世界的に不安定な情勢が続くなか、各社のトップはIoT（インターネット・オブ・シングズ）や人工知能（AI）といった技術進化を踏まえ、新入社員への期待を語った。
