2019年はディスプレイを折りたためる「折りたたみ式スマートフォン(フォルダブルフォン)」が各メーカーから登場するとみられています。そんな中、中国のXiaomiがタブレットサイズの大画面を2か所で折りたたむ新しいタイプのフォルダブルフォンを開発しているようです。 3つ折りタイプのフォルダブルフォンのリークムービーをTwitterで提示したのは、スマートフォンのリーク情報で定評のあるEvan Blass氏。以下のツイートで、大画面の両サイドを折りたたんでスマートフォンサイズに変更する様子が確認できます。 C
QRコードを使った決済サービス事業の動きが活発だ。LINEが3年間の手数料無料化を打ち出し、ソフトバンクグループも参入を発表。8月末にはアマゾンもサービスを発表した。相次ぐIT企業の参入について、法政大学大学院の真壁昭夫教授は「消費者の決済データを獲得することで、自社を中心とした経済圏の構築を狙っている」と分析する――。 アマゾンジャパンが8月28日、東京で公開したQRコード決済サービス（写真＝時事通信フォト） アマゾンまでもが参戦するQRコード決済 8月29日、米IT大手アマゾンは国内でQR（Quick
ソフトバンクとヤフーが設立したPayPayは9月5日、中国で広く普及している決済サービス「Alipay」と連携すると発表した。今秋に提供を始めるPayPayの加盟店でもAlipayを利用できるようにし、中国人観光客の来店を促すことで、インバウンド消費を取り込む考えだ。 PayPayがAlipayと連携する PayPayは（1）店舗側が表示するQRコードを利用者がスマートフォンなどで読み取るか、（2）利用者が提示したQRコード、バーコードを店舗のレジで読み取る、といういずれかの方法で決済できるようにするが、
ゲーム大手、グリーの株価が下落し安値水準が続いている。2018年8月2日の通期決算発表を受けて急落した後、反転のきっかけをつかめぬまま中国当局の規制強化が悪材料となってさらに下落し、2年ぶりの安値水準となっている。市場には「業績は成長局面にある」と期待の声もあるが、結果で示さないと投資家の信頼を回復するのは難しそうだ。 2018年6月期連結決算は、売上高は前期比19.2％増の779億円、営業利益は17.8％増の94億円。主力のスマートフォン向けゲームが好調でいずれも2桁の伸びとなった。純利益は61.1％減
中国スマートフォン（スマホ）大手の小米（シャオミ）が９日、香港取引所に上場した。米中摩擦やスマホ市場の成長鈍化という逆風下の出発だが、雷軍・最高経営責任 ...
by Andrew "FastLizard4" Adams 中国は近年になって急速に兵器開発を進めており、2018年に入ってからも「軍艦に搭載するレールガンの開発を進めている」という報道がされるなどして話題になりました。そんな中、香港の日刊紙であるサウスチャイナ・モーニング・ポストは、「中国が人間を炭化させることも可能なレーザー銃を開発した」と報じています。 China brings Star Wars to life with ‘laser AK-47’ that can set fire to tar
中国ファーウェイは6月13～15日に上海で開催されたCES Asia 2018にて、スマートフォンでWindows 10を利用するデモ「Cloud PC」を公開しました。このデモは、ファーウェイ製アプリとクラウド技術の組み合わせにより実現されています。 動画では、ファーウェイのスマートフォン「P20 Pro」上で専用アプリ「Cloud PC」がクラウド上のサーバーに接続し、デスクトップ版のWindows 10が利用できていることがわかります。動作はかなりクイックで、Photoshopや3Dモデリング系のア
日本市場にも参入済みの中国Oppoが、ノッチなし全画面スマートフォンFind Xを発表しました。うわさどおり、前後カメラは電動せり出し式の「Stealth 3D Cameras」を搭載しています。いまや世間はノッチ付きの"ほぼ全画面"スマホで溢れかえっているわけですが、本音を言えば「完全に全画面のほうがいい」という人も多いはず。しかし、空前の自撮り、Instagramブームの前にはフロントカメラをなくすわけにも行かず、メーカーの設計担当者はイライラが募る毎日だろうと察します。 しかしそういうところにアイデ
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by Recklessstudios Amazon EchoやGoogle Homeといったスピーカー型端末を使う人も増え、音声認識AIは人々の日常になじんできています。一方、ここ2年間でアメリカや中国の研究チームは「ユーザーに認識されることなくスマート・スピーカーに命令する」ということが可能であることを示し、その技術を開発してきました。この技術を利用すればスマートフォンやスマートスピーカーに搭載されたAIをひっそりとアクティベートし、電話をかけさせたり特定のウェブサイトを開かせたりが可能になります。また
２０１８年１～３月期の中国でのスマートフォン出荷台数が前年同期比２１％減の９１００万台と、過去最大の落ち込みを記録したことが２７日までに分かった。調査会社カナリスの最新のデータで明らかになった。
出荷台数９１００万台は、１３年１０～１２月期以来の低水準。カナリスのアナリストは、減少自体は予測していたものの「これほど大きな落ち込みは見込んでいなかった」と述べた。
中国は世界最大のスマートフォン市...
フェイクニュース、共謀、威圧、ボットが幅を利かせるこの時代に、米連邦捜査局（FBI）、米中央情報局（CIA）、米国家安全保障局（NSA）のそれぞれのトップが、1つの点に関して共通の認識を抱いている。中国Huawei Technologiesのスマートフォンは買うな、という認識だ。
インドは、スマートフォンの出荷台数規模で、世界2位の市場になったとも言われているが、米国の市場調査会社IDCが、このほどまとめた同国出荷台数統計によると、昨年（2017年）1年間、同国向けに出荷されたスマートフォンの台数は、1億2400万台となり、前年に比べ14％増加した。
＜一時は世界的な展開を期待された「おサイフケータイ」が、スマホによる決済手段としてローテクのQRコードに凌駕されつつある。何が悪かったのか＞ NTTドコモは今年4月から新たなスマホ決済サービス「ｄ払い...
米中央情報局（ＣＩＡ）などの情報機関が米国民に対し、中国のファーウェイ（華為技術）とＺＴＥ製のスマートフォンを使ってはいけないと呼びかけている。
ＣＩＡと国家安全保障局（ＮＳＡ）、連邦捜査局（ＦＢＩ...
